投稿者: MIII

エヌビディアの株についての記事です。

AI革命で真の勝者になるのは、ChatGPTやBardでもなくエヌビディア（NVDA）であると言われています。

冒頭に書いてしまいますが、日本の証券会社では、マネックス証券や楽天証券などで、エヌビディアの株（現物）を買うことができます。

エヌビディア

エヌビディアは、グラフィックス・プロセッシング・ユニット（GPU）の世界的リーダーです。

GPUは、コンピュータグラフィックスや人工知能（AI）などの高度な計算に必要な半導体チップです。

エヌビディアは、PCゲームやデータセンター、自動運転車などの分野で高いシェアと技術力を持っています。

エヌビディアの株価は、2023年3月1日時点で232ドル/1株でした。

これは、2021年7月に実施した1対4の株式分割を考慮したものです。

株式分割前のピーク時には、289.46ドル/1株3まで上昇していました。

その後、市場全体の調整や英国半導体設計大手ARMの買収断念などの影響で下落しましたが、最近では再び上昇トレンドに入っています。

エヌビディアは、今後も成長すると期待される理由がいくつかあります。

まず、GPU市場自体が拡大しています。

特にAIやクラウドコンピューティングなどの需要が高まっており、エヌビディアはこれらの分野で優位なポジションを築いています。

また、ゲーム市場も依然として強力であり、新しいGPUアーキテクチャ「Ampere」や「Hopper」などで性能を向上させています。

次に、エヌビディアはM&Aで業容を拡大しています。

2020年4月には通信機器大手メラノックスを約70億ドルで買収しました。

これにより、データセンター向け製品やサービスの幅を広げることができました。

またARM買収断念後も他社と提携する可能性があります。

最後に、エヌビディアは堅実な財務状況を維持しています。

売上高や利益は増加傾向にあります。また予想PER（連）78.80倍という水準も業界平均より低く評価されていると言えます。

以上のことから、エヌビディアは投資価値が高い銘柄だと言えます。

長期的な視点で見れば、今後も成長する可能性が大きくあります。

chatgptとエヌビディア

ChatGPTは、オープンAIが開発した対話型の人工知能です。

人間に近い文章作成能力を持ち、さまざまな話題について会話ができます。

ChatGPTは、エヌビディアの高性能なグラフィックス・プロセッシング・ユニット（GPU）を利用しています。

GPUは、コンピュータグラフィックスや人工知能などの高度な計算に必要な半導体チップです。

エヌビディアは、GPU市場で世界的なリーダーであり、ChatGPTのようなAIモデルが必要とする演算能力を提供しています。

ChatGPTの公開以降、エヌビディアの株価は急上昇しました。

ウォール街では、ChatGPTの可能性からエヌビディアに利益が期待されています。

シティグループの推計では、ChatGPTの急成長は向こう１年でエヌビディアに30億－110億ドル（3900億－１兆4350億円）の売上高をもたらす可能性があるそうです。

さらに、エヌビディアは、上記のように、GPU（グラフィックス処理装置）を中心に、人工知能（AI）に関連する半導体のシェアが高い企業で、AI半導体の世界シェアは8割を占めているところ、同社は、AIの「頭脳」であるCPU（中央演算処理装置）に参入することを発表しており、AIの「頭脳」をめぐる競争の構図が変わり始めています。

 

エヌビディアの株が買える日本の証券会社

エヌビディアはNASDAQに上場している米国株式なので、米国株式に対応している証券会社であれば取引が可能です。

日本の証券会社では、マネックス証券や楽天証券などが米国株式の取扱銘柄数が多く、手数料や為替手数料も比較的安いと言われています。

また、CFD取引に対応しているFX業者でもエヌビディアの株価に連動した取引ができます。

CFD取引は現物投資と違ってレバレッジをかけられたり、売りから入れたりするメリットがありますが、リスクも高いので注意が必要です。

エヌビディアの株を買わない理由

なお、買わない理由も試しに考えるならば、いくつかあります。

例えば、以下のような点が挙げられます。

決算が不調で売上や利益が減少している。

ゲームPCや仮想通貨マイニングの需要が低下している。

アーム社の買収が断念されたことで将来的な成長戦略に影響が出る可能性がある。

株価が過剰に高騰しており、割高感や調整リスクが高い。

以上の理由から、エヌビディアの株は現時点では買わない方が良いとも考えられます。

もちろん、市場環境や業績動向によって見方は変わるかもしれませんが、今後も注意深く分析する必要があります。

2022年11月現在、ビッグテックと呼ばれる、いわゆるGAFAMの株価が大きく下落するなど、コロナバブルは崩壊に向かっています。

主な原因にはFRBによる政策金利の引き上げ（利上げ）があるわけですが、今後、どのように株価が推移していくのかについては大きな注目が集まっています。

そんな状況の中、私が気になるのは、貴金属の価格、とくに金価格が、これからどのように推移するのかということです。

ロシアによるウクライナ侵攻や、イギリスの政治的混乱によるポンド危機、アジア諸国による金の輸入量増大など、金価格に大きく影響する事象が多く発生していることもあり、注目しています。

過去を振り返る

今般のコロナバブル崩壊については、さまざまなアナリストが分析をされています。

アナリストの中には、過去の金融危機のときの金融商品の値動きを参考にしている人もいて、私もそれに倣い、過去を振り返ってみたいと思いました。

過去から何か示唆を得ることはできるでしょうか？

金融危機と金価格

１.リーマンショックと金価格

まず、2008年のサブプライムローンの問題をきっかけとして発生した金融危機のその後、米国の株価と金価格が、どのように推移したのかを見てみます。

こちらは、2007年の初めのころを基準に、S＆P500（青色ライン）、ナスダック100（水色ライン）、ならびに金価格（オレンジライン）の推移を比較したグラフです。

金融危機ののち、いずれも、価格は上昇していくわけですが、底打ちしたタイミングが重要です。

このグラフをみると、金価格の底打ちが、株価の底打ちよりも早く訪れていることが分かります。

 

金価格の底打ちは、2008年10月末である一方、株価の底打ちは、2009年の３月と、両者には約４か月のずれがあります。

２　ITバブル崩壊

さらに、いわゆるドットコムバブルとも呼ばれるITバブルのときは、どうだったのでしょうか。

このときも、株価の底打ちのタイミングよりも、金価格の底打ちのタイミングのほうが早く訪れています。

いずれの金融危機をみても、金融危機の終盤では、株よりも金（GOLD）に資金が集まりやすいことを示しています。

 

コロナバブル崩壊後の金価格予測

繰り返しになりますが、これまでの金融危機を参考にすると、金価格の底打ちは、株価の底打ちよりも早く訪れます。

今回のコロナバブル崩壊においても、同じように推移することが予測されます。

特に、米国の金利がピークアウトしたタイミングでは、ドルと金の相対的な金利差が縮まることになりますから、そのタイミングでは、多くの資金が金に向かうことが予想されます。

アメリカの政策金利のゴール（ターミナルレート）は、「5%を超える」とも言われ出し、いまだ定まらない状況ですが、金価格の推移とあわせて、注視していきたいと思います。

こちらは過去に書いた記事の再投稿になります。

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最近まで、ネット上では、貴金属のゴールドやシルバーは、現物市場に比して巨大な先物市場の売り圧によって、不当に価格が抑えられているという話を見聞きすることが多くありました。

それが不当かどうかは当事者などの主観によるところもあるので、わたしにはわかりませんが、現物取引をしない投資家が価格形成に参加するのは仕方なく、それが市場というものだと理解をしています。

さて、貴金属については、米国の金利がピークアウト観測が出始めてから、投資資金が集まってきています。

ゴールドが日に3%上昇するような日もあり、活況となっています。

シルバーにいたっては、日に７％上昇するときまであります。

そういった市況の変化を受け、プラチナ価格については、投稿時点で、1000ドルを突破したところです（トロイオンスあたり）。

プラチナ＞ゴールド

このところの貴金属の価格推移を見てみると、ひとつ面白いことに気がつきました。

それは、プラチナの価格についてです。

ゴールドが上昇するときは、一緒に上昇するのはもちろんなのですが、ゴールドが下落する場面では、ゴールドほど下落しないということに気がつきました。

プラチナは値動きが堅調ということです。

中期的に見て、プラチナはゴールドに比べて上昇幅が大きくなっています。

これを視覚的に表現するには、プラチナの価格をゴールドの価格で割ったものの推移をグラフにするのが便利です。

それを参照すると、プラチナが、ゴールドに比べて安くなってきたことから、下方向に推移しているのですが、これが、最近は上向いています。

つまり、ゴールドよりも、プラチナが買われているということを示しています。

プラチナへの投資の背景は？

なぜ、ゴールドよりもプラチナが買われているのでしょうか。

理由を調べてみると、プラチナの供給不安があるようです。

プラチナの生産国１位の南アフリカでは、電力不足から停電が繰り返し起きるなどの事態が起きています。

それにより、短期的に、プラチナの生産量が低下するとの見方があるようです。

また、需要面については、中長期的な話になりますが、水素社会への移行に向けて、触媒としてのプラチナへの需要が高まるという予測があります。

南アフリカ共和国の水素市場https://www.jetro.go.jp/world/reports/2022/02/26ab0f78a0b75ee0.html

こちらのJETRO（ジェトロ）の説明が分かりやすいと思われますので、もしよければご参照ください。

イスタンブール金取引所の統計によると、9月のトルコの金輸入量は、前年同月（2.16トン）から約18倍増の39.03トンとなりました。

2018年1月（44.21トン）以来の高水準ということで、かなり金の需要が増していることが分かります。

この背景にあるのは、トルコの通貨（トルコリラ）の下落です。

ドルと比べ価値が大幅に下落しています（2022年10月28日現在）。

こちらはトルコリラのリアルタイム価格（チャート）です。

参考Webサイト

9月トルコ金輸入量、2018年1月以来の高水準

 

ここでは、テクニカル指標として有名なボリンジャーバンドに関する否定的な意見を述べます。

あくまでも私個人の見解であり、最終的な判断は読者の皆様にお任せしたいと思います。

それでは、さっそく。

ご存じのように、ボリンジャーバンドは、移動平均線と標準偏差で構成され、移動平均を表す線と、その上下に値動きの幅を示す線を加えた指標です。

価格の大半がバンドの中に収まる、という統計学を利用した指標と言われています。

具体的には、つぎのような確率とされています。

しかし、これをトレードに積極的に使うのは、実は、間違っているんじゃないかというのが、私の見解です。

なぜなら、標準偏差をもとに確率の議論する前提として、データが正規分布していることが重要だからです。

世の中には、ボリンジャーバンドに関する解説が多数存在していますが、この点を注意事項として述べたものを見たことがありません。

ここで、価格が正規分布していない事例を紹介するため、S＆P５００を見てみました。

２００９年の１月２日から２０２２年１０月２８日までの終値をヒストグラムにして調べてみました。

すると、明らかに、正規分布ではないことが確認できました。

このような正規分布でないことのあるデータに対して、ボリンジャーバンドを使うことは不適切であると思います。

ちなみに、S&P５００であっても、チェックする期間や時間足を変えれば、価格が正規分布する箇所は見つかるでしょう。しかし、それは人為的です。

なお、長期的に、価格が正規分布になっている金融商品を探して見つけだすことができれば、ボリンジャーバンドを活用できるとも思えますが、それは今後の検討課題です。