ベーチェット病（腸管Behcet：Intestinal Behcet Disease）の病態、診断、治療について解説します。
下痢、腹痛、血便、発熱、倦怠感などがあります。
さらに、口腔内アフタ、眼症状、皮膚症状、外陰部潰瘍、回盲部の潰瘍、消化管全体にわたるアフタや潰瘍などを伴います。
腸管Behcetに特異的な組織所見はないと言われており、他疾患との見分けが重要です。
腸管Behcetでは，HLA-B51が陽性となる頻度が高いです。
血清IgD、IgAの増加や、好中球機能の亢進なども見られます。
回盲部に深い円形潰瘍を認めます。また、消化管全体にアフタや潰瘍が多発することもあります。一般には、萎縮瘢痕帯は認めません。
なお、眼科的検査が診断に有効な場合もあります。
鑑別すべき疾患は、Crohn病、潰瘍性大腸炎、虚血性大腸炎などです。
急性期は、腸管安静、高カロリー輸液あるいは経腸栄養を行います。
病状の進行に合わせ、プレドニゾロン、サラゾスルファピリジン、メサラジンなどの投与を適切に行います。
腸結核（Intestinal Tuberculosis）の病態、検査、診断、治療について解説します。
下痢、腹痛、血便、発熱、体重減少、腹部膨満、倦怠感、悪心・嘔吐、食欲不振などの症状を呈します。
肺病変の存在により呼吸器症状をきたすこともあります。
なお、回盲部に潰瘍が多発します。特に、輪状潰瘍が特徴的で、治癒期には、萎縮瘢痕帯と呼ばれる変形をきたします。
腸結核では、生検標本の塗抹、培養、PCR法で結核菌を証明することで診断します。
また、組織学的には、乾酪性肉芽腫を認めることで診断が確定します。
回盲部に輪状潰瘍、帯状潰瘍、地図状潰瘍などを認めます。治癒期には、偽ポリポーシスや偽憩室を伴った萎縮瘢痕帯を形成し、回盲弁は開大します。
病変部の生検組織を用いて、Ziehl-Neelsen法や蛍光法による抗酸菌塗抹染色をします。
病変部の生検組織を用いて培養します。なお、便からの培養は陽性率が低いので勧められません。判定まで数週間かかります。また、PCR法により結核菌遺伝子を検出します。
病変部の組織に、乾酪性肉芽腫が証明されれば診断は確定します。
腸結核と診断されれば、結核療養所にて治療します。
抗結核療法である、3剤併用療法（イソニアジド，リファンピシン，ストレプトマイシンあるいはエタンブトール）を行います。
腸結核では1週間で症状が改善し、3～4週間でほぼ消失します。
ヒトは歳をとるにつれて、いろいろな臓器の機能が衰え、ちょっとした感染症や事故、手術などにより介護が必要な状態になりやすくなります。
このような状態は、これまでは「虚弱」と呼ばれていましたが、現在は、それに代えて「フレイル」という言葉が使われています。
「フレイル」はアメリカを中心に老年医学で近年注目されている概念の「frailty」または「frail」を日本に導入するときに生み出された言葉です。
フレイルは、高齢期で介護が必要となる前の段階（健常と要介護の中間の状態）を表します。
要介護状態と違うのは、フレイルは、栄養や運動などによって、再び健常な状態に戻れることが特徴です。
日本においては、「加齢とともに心身の活力（筋力や認知機能等）が低下し、生活機能障害、要介護状態、そして死亡などの危険性が高くなった状態」などと定義されつつあります。
フレイルの指標については、世界的に統一されておらず、さまざまな評価方法が提唱されています。
たとえば、最もよく使われているFriedらによる指標では、⑴体重減少、⑵疲労感、⑶歩行速度低下、⑷筋力低下、⑸活動性低下で定義され、３項目以上に当てはまる場合を「フレイル」、2項目当てはまる場合は「プレフレイル」と呼びます。
このフレイル指標はCHS指標（Cardiovas- cular Health Study）と呼ばれます。
ほかに、CHSの指標よりも簡便な指標として、３項目のSOF指標（Study of Osteoporotic Fractures）や、５項目の質問のみからなるFRAIL scale（fatigue,resistance,ambulation,illnesses, and loss of weight）という指標も提唱されています。
広義のフレイルは、上記の⑴から⑸の身体的な５つの特徴だけではなく、認知機能低下などの精神的フレイルや、社会ネットワークの減少などの社会的フレイルを含みます。
知機能障害、ADL、栄養、多剤併用、社会サポートの項目を含んでいる広義のフレイルの指標として、Edmonton Fral Scale, Frailty Indexes-based on a Comprehensive Geriatric Assessment（FI-CGA）、Multidimensional Prognostic Index （MPI）などが知られてます。
生物は、エネルギーの獲得方法の違いによって、モネラ界、植物界、動物界、菌類界、原生生物界の５つに分けられます。
細菌は、モネラ界（kingdom Monera）に、寄生虫は原生生物界（kingdom Protista）に、真菌は菌類界（kingdom Fungi）に分類されます。
階級は、大きい分類(上位)から小さい分類(下位)に向かって、次のようになります。
・界（kingdom）
・門（division）
・群（part）
・科（family）
・族（tribe）
・属（genus）
・種（species）
・個体（individual)
細菌の命名法は、国際命名規約（International Code of Nomenclature of Bacteria）により規定されています。
基本的に、菌名は属・種名の二命名法によりラテン語で記載されます。
属名は、最初の1文字に省略されることもあります。
ラテン語による学名はイタリックで記載し、属名の頭は大文字で記載するのがルールとなっています。
なお、ウイルスについては、分類は「科」、「属」、「種」の階層的体系を形成しており、命名に関しては、ラテン語の二命名法ではなく、英語の俗名を使用します。
血液の成分と機能について紹介します。
血液には、有形成分と無形成分とがあります。
有形成分は血球です。
すなわち、赤血球、白血球、血小板です。
白血球は、顆粒球、単球、リンパ球に分けられます。
顆粒球は、さらに、好中球（多形核白血球）、好酸球、好塩基球に分けられます。
なお、リンパ球は、単求とあわせて単核球と呼ばれることがあります。
無形成分は、血漿です。
血漿は、血漿タンパク、糖、電解質などで構成されます。
詳しくは、血漿には、水分（９１～９２％）、血漿蛋白（約８０／ｄｌ）、糖質、脂質、電解質、非蛋白窒素、ホルモンなどが含まれます。
血漿蛋白には、アルブミン、α-グロブリン、β-グロブリン、γ-グロブリン、フィブリノケン、ハプトグロビン、凝固・線溶抑制因子、補体、トランスフェリン、ヘモペキシンなどがあります。
血液の機能は、運搬、調節、防御、止血に分けられます。
運搬を担うのは、赤血球、血漿タンパク、水分です。
血漿タンパクと運搬物質の組み合わせには、たとえば次のようなものがあります。
・トランスフェリン→鉄
・ハプトグロビン→ヘモグロビン
・ヘモペキシン→ヘム
・卜ランスコバラミン→ビタミンB１2
・リポタンパク→脂質
・トランスコルチン→コルチゾール
血液は、pH、浸透圧、熱などの恒常性を維持します。
各種の白血球、免疫グロブリン、補体、サイトカインなどによって、防御されます。
血小板、各種の凝固・線溶因子により、止血機能が発揮されます。
遠隔医療は、インターネットを用いた医療行為です。
遠隔医療には、さまざまなタイプがあります。
ひとつは、医師がネットを通じて患者を診療する「遠隔診療」です。
また、専門医による、他の医師の支援やコンサルティングもあります。
そのほか、遠隔医療相談、遠隔診断、遠隔モニタリング、遠隔見守りなども含まれます。
これらのうち、いま注目されているのは「遠隔診療」です。
遠隔診療は、インターネットさえあれば、どこからでも医師に低コストでアクセスできるという利点があります。
しかし、これまで、遠隔診療は、へき地や離島の患者など、ごく一部の人に限定して運用されてきました。
それは、インターネットで得られる情報には限りがあるため、医師はできるだけ、患者と直に接して診療すべきと考えられてきたからです。
ただ、近年は、インターネット技術の発達により、リアルタイムで多くの情報が分かるようになりました。
さらに、料金の支払いも簡単になるなど、遠隔診療を実現できる仕組みが整ってきています。
多くの人が遠隔診療を利用できるようになれば、たとえば忙しくて病院へ行けない人や、心理的に病院を避けてしまう人、「通院の手間」を理由に診療を中断してしまう人でも、かんたんに診察を受けられるようになります。
また、引っ越しや出産などの理由で、来院して継続的に受診することが難しくなった患者でも、遠隔診療で受診の機会が得られます。
これらは、生活習慣病の早期発見や、継続受診による重症化の防止につながるため、医療コストの抑制の手段として期待されています。
遠隔診療に対して支払われる診療報酬は、対面に比べると低いのが現状ですが、増額により普及を目指す取り組みが始まっています。
つぎのページでは、遠隔診療の受け方と流れについて紹介します。
エスパスネット（espacenet）は、EPOの提供するサービスで、特許文献の検索ができます。
このサイトは日本語で利用することが可能です。
日本語版はこちらから
http://worldwide.espacenet.com/?locale=jp_JP
本日2016年5月13日、シャボテンリゾート株式会社（6819）が、16年３月期決算を発表し、赤字の予想から一転、黒字の報告をしました。
現在、一株80円と株価が安いため、投資対象として魅力的に映るかと思います。
しかし、ときどきＩＲされている競売に関する問題が、どうしても気になります。
その問題をネットで調べたのでザックリと整理してみました。
断片的な情報をつなぎ合わせているので、間違っていたり、抜けている部分もあるかもしれません。
あくまでも投資の参考なので、事実関係のみをまとめ、背景事情については割愛しています。
シャボテンリゾート株式会社は、以前の社名をソーシャルエコロジープロジェクトといい、その前身の会社は、オメガプロジェクトホールディングスといいます。
この会社は、2006年6月に、サボテンパークアンドリゾート（SPR社）を子会社化してレジャー事業に本格進出しました。
SPR社は、現在は株式会社伊豆シャボテン公園:ISPに名前を変えています。
レジャー事業は、黒字を生み出しており、シャボテンリゾート株式会社の中核事業となっています。
まず、その中核事業となっている、伊豆シャボテン公園と伊豆ぐらんぱる公園の敷地ですが、そもそもは全部、ICPという会社の所有でした。
そして、その土地・建物には、ICP社の親会社「EIEインターナショナル」が、旧日本長期信用銀行（長銀）などから融資を受けた際、 極度額計１５０億円の根抵当権が設定されていました。
１９９８年の長銀破綻後、複数の会社に債権が譲渡され、 最終的に、２００８年４月、新宿区の土地開発会社「ケプラム」が根抵当権者になりました。
SPR社（現ISP社）は、オメガプロジェクトホールディングスの子会社になる直前の2006年3月9日に、株式会社 ICPより、両公園等の土地・建物である対象不動産を取得しました。
SPR社（現ISP社）が土地と建物をICP社から取得する時、根抵当権が抹消されていることが買収の条件だったようです。
しかし、実際には抹消登記はされていませんでした。
参考:『2016. 5.12当社子会社における和解内容に関する新たな合意に関するお知らせ』http://www.izu-sr.co.jp/ir/2016/16-5-12.pdf
2012年、「ケプラム」が根抵当権に基づいて、『３０億円の債権がある』と主張し、競売を申し立てました。
登記簿などによると、競売開始決定を受けたのは、 同園の敷地約１０万１０００平方メートルと、事務所の建物約３１２平方メートルなどが対象のようです。
一説では、うまく売れば２０億円にもなると言われています。
なお、対象不動産が第三者の手に渡ると、対象不動産の上に建設されている建物等が撤去させられて公園事業ができなくなるリスク、雇用や取引の継続ができなくなるリスク、伊豆半島の地域経済に対するリスクがありました。
これに対して ISP 社は、静岡地方裁判所に『根抵当権については消滅時効が成立している』などの主張をして、根抵当権設定登記の抹消登記に関する訴えを起しました。
しかし、2012年6月に、静岡地裁沼津支部は、ケプラムの申し立てを認めて、競売開始の決定をしてしまいました。
抹消登記に関する訴訟は終了までに時間がかかるため、先に競売の実行・完了を迎えてしまう可能性が大きくなりました。
一方で、ソーシャルエコロジープロジェクトは、経営権の争奪戦も繰り広げています。
経営権争奪を仕掛けていたのは、レジャー施設の運営とはまったく縁がない大株主である東拓観光とロイヤル観光の2社、および個人株主とのことです。
経営側と株主側は、ともに熾烈な多数派工作を行ってきました。
しかし、あるとき、経営側は奇策に打って出ました。2014年5月14日にコンサルタント会社と2個人に第三者割当増資を実施し、議決権を与えたのです。
これに対し、株主側は増資差し止めの仮処分を東京地方裁判所に申し立てたが却下されました。
他方で、経営側は、筆頭株主の東拓観光とロイヤル観光を被告として、東京地裁に議決権行使禁止の仮処分を申し立てましたが、この訴えは「申し立てに理由がない」として却下されました。
その後の株主総会では、株主側は「議長不信任と新議長選任」の緊急動議を提出し、それが可決され、株主側から新議長が出されたそうです。
さらに、会社側からは取締役選任の議案が出され、敵対する株主側からは取締役選任の修正議案が出されたそうです。
しかし、どちらの案も過半数に達せず、議長が流会を宣言して総会は終了したそうです。
このとき、株主側の新議長は、総会において、総会直前の6月20日に議決権を得た株主のうちの1人の事前の議決権行使を、表決に加えない措置をしたそうです。
ところが、会社側が6月27日に東京証券取引所に提出した「臨時報告書」によると、会社原案の取締役5人が選任されたことになっていました。
会社側は、総会直前の6月20日に議決権を得た株主のうちの1人が、会社提案に賛成して取締役選任議案が可決されたことにしていたのです。
さらに、7月10日、会社側は東京地裁に訴えて、会社提案原案が否決されたという決議は存在しないことの確認、会社原案提案が可決されたことの確認および取締役候補者が取締役の地位にあることの確認を求めました。
それに対抗し、株主側も、株主総会の決議は不成立と主張して、裁判所に訴えを起こしました。
さらに、株主側は、11月29日に、大株主の主導のもと、臨時株主総会を開催させました。
臨時株主総会の結果、前経営陣は解任され、東拓観光側の推す取締役６人が選任されました。
ここで、2015年5月28日に、裁判所より、地域経済に与える影響も考慮して、双方に対して和解の勧告がありました。
それを受け、ISP 社とソーシャルエコロジープロジェクト（現シャボテンリゾート株式会社）は、和解に向けケプラム社と協議を続けることとなったのです。
何度か、合意に関するＩＲがでていますが、この問題は、未だ最終決着をみていません。
なお、2016年8月8日のIRで、伊豆ぐらんぱる公園を含む土地・建物を対象不動産とした競売開始が決定しました。
予定では、ケプラムが自己競売により土地・建物の所有権を取得し、シャボテンリゾートと賃貸契約を結ぶようです。
以上、ネットで手に入る情報をまとめてみた結果ですので、参考程度にしてもらえるとよいかと思います。
iMacで、デュアルディスプレイ（DVI→HDMI）を構築する方法をご紹介します。
iMacは、２１．５インチでも、２７インチでも、どちらでもOKです。
この方法は、imacの他に使用するディスプレイに、下のような「HDMI端子」がついている場合の方法です。
HDMI端子は、パソコンや、最近の地デジテレビに付いている端子です。
たとえば、テレビのREGZA（レグザ）や、AQUOS（アクオス）には、この「HDMI端子」がついています。
デュアルディスプレイにしてみよう！
デュアルディスプレイにするには、いろいろな方法がありますが、一番簡単な方法をご紹介します。
手順①
まず、iMacのThunderboltポートに、 部品「Kanex iAdapt V2 HDMI imac」を接続します。
手順②
さらに、上記の部品「Kanex iAdapt V2 HDMI imac」に、このHDMIケーブルの一方の端を接続し、他方の端を、HDMI端子がついているディスプレイ（地デジテレビなど）に接続します。
接続すると、iMacが自動でディスプレイを認識してくれますので、２つの画面で操作が可能になります。
個人的には、この方法がベストだと思います。
なお、トリプルディスプレイ（３画面）にしたい場合は、上記の「Kanex iAdapt V2 HDMI imac」＋「HDMIケーブル」のセットをもう一つ用意します。
接続の手順は、手順①と②と同じです。
ただし、トリプルディスプレイは、iMacの２７インチでのみで可能です。
その理由は、２７インチには、Thunderboltポートが２つありますが、２１．５インチには、Thunderboltポートが１つしかないからです。
著作権侵害が盛んに行われているサイトのジャンルには、いわゆる「まとめサイト」、「キュレーションサイト」、さらには「バイラルメディア」があります。
しかし、無法地帯と化していた状況が、TPPの影響で変化しそうです。
そう、著作権侵害による刑罰が、親告罪から、非親告罪に変わるからです。
親告罪とは、訴追の要件として、告訴が必要となる犯罪です。
告訴とは、犯罪の被害者が、捜査機関にその事実を申告し，犯人の処罰を求める意思を表示することです。
なお、犯人がだれであるか不特定のまま告訴をしても差し支えありません。
TPP加入前では、著作権の侵害の罪は、親告罪でした。
親告罪となっていたのは、元来、著作権の侵害について刑事責任を追及するかどうかは、被害者である権利者の判断に委ねることが適当であり、被害者が不問に付することを希望しているときまで国家が主体的に処罰を行うことは不適切である、と考えられてきたからです。
この制度のもとでは、侵害者が罪に問われるのは、権利者が、犯人を知った時から6ヶ月以内に告訴した場合に限られていました。
非親告罪となることで、告訴がなくても、訴追できるようになります。
すなわち、これまでは権利者が黙認していたものについて、理論上は、捜査機関が、刑事事件にできるということです。
個人については逮捕・起訴される可能性があり、懲役刑や罰金刑となり得ます。また、法人については起訴される可能性があり、罰金刑となり得ます。
重要な点は、警察が著作権侵害を取り締まるのは簡単ということです。
特に、まとめサイトなどを少し閲覧すれば、違法転載しているページは山ほど見つかりますから、警察は簡単に実績を上げられます。
これまで、権利者が放置していたような侵害も、摘発されるかもしれません。その際は、同時に、まとめサイトの管理人に対して、侵害放置の責任を問うような場合もあるでしょう。
無許可でコンテンツを転載することを黙認している今のまとめサイトのビジネスモデルに影響を及ぼすことは必須です。
特に、ディズニーなどのアメリカ産コンテンツは対応がより厳しくなるかもしれません。