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大麻ビジネスの市場予測

日本では大麻はタブー視されていますが,近年,世界では,娯楽用(嗜好品として)の使用を解禁する国や,医療用に限って解禁する国が増えています.

近年は世界各国で,大きな動きがありました.

カナダ

カナダでは,大麻の娯楽用の使用が解禁された際,品薄状態になったことがニュースになっていましたね.

https://www.afpbb.com/articles/-/3193843

イギリス

また,イギリスでは,医療用の使用が合法化されました.

https://www.bbc.com/japanese/46053762

タイ

さらに,昨年末,タイも医療・研究目的の大麻使用を認めました.

https://jp.reuters.com/article/thailand-cannabis-idJPKCN1OP019

メキシコ

メキシコも,追随する可能性があります.

https://newsphere.jp/politics/20181120-1/

大麻解禁の流れは,世界的な動きとなっています.

今後の需要は,「天文学的」とまで言われており,成長が見込まれる分野となっています.

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2018-10-18/PGSHPQ6S972A01

そこで,今回は,大麻ビジネスの市場予測について情報を紹介します.

グリーンラッシュ

「合法的な大麻」の市場は世界的に急拡大しています.
この大きな動きは,グリーンラッシュと呼ばれています.
言葉の由来は,1800年中頃に,金脈を探し当てて一攫千金を狙う採掘者が殺到した現象ゴールドラッシュをもじったものです.
このグリーンラッシュですが,特にアメリカで動きが活発で,「アメリカは緑の楽園になりつつある」なんて言われているようです.
2025年には,アメリカの大麻市場は240億ドルに達するとさえ予測されています(Forbesの記事より).
右肩上がりの市場予測です.
アメリカでは,カリフォルニア州で約20年前,医療用大麻が初めて合法化されて以降,関連ビジネスは,米投資企業から大規模な資金を呼び込み発展してきました.大麻が合法化される州は,次第に増えていってます(ロイターの記事より).
これに伴い,アメリカでは,大麻関連のスタートアップ企業が続々と誕生しています.

この流れについては,共和党支持者を中心に強い懸念を示す層も存在するようです(解禁されている州は、民主党支持の州が多いようですね).

しかし,今後も大麻が解禁される州は増えていくと予測されています.

ちなみに世界に目を向けてみると,年を経るごとに,世界中で,娯楽用の大麻を解禁(合法化や非刑罰化)する国や地域は増えていってます.

オランダ,イギリス,スペイン,ポルトガル,ドイツ,チェコ,デンマーク,アルゼンチン,チリ,ウルグアイ,ジャマイカ,ブラジル,オーストラリア…

背景にあるのは,ざっと調べたところ,解禁した国や地域では,主に次のような理由・事情から,解禁の判断をしているようです(国によって多少の違いはあるかもですが).

①薬物流通の管理がしやすくなる(薬物流通にからむ犯罪組織への収入源を断てる)

②警察や司法の人的資源を、他の犯罪への対応に使える

③税収入の増加への期待

④大麻産業による経済効果への期待要は,大麻合法化のメリットがデメリットを上回る,という判断をしているようです.

嗜好品としての大麻は,たばこやアルコール類の市場を奪うとまで言われています.

さらに,医療用の大麻を合法としている国も,現にいくつかあります.

海外では,大麻の成分に医薬品としての有用性が認められつつあるということですね.

日本では研究すら難しいのが現状ですが…

いま世界中で,大麻関連企業への投資が加熱しています.

アメリカの金融街の動向にも関心が寄せられています.今後の動きに要注目です.

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読書感想『日本の「安心」はなぜ、消えたのか』

少し前に『日本の「安心」はなぜ、消えたのか』という本を読みました.

出版社は集英社(2008/2/29),著者は山岸俊男氏です.

山岸 俊男(やまぎし としお、1948年1月21日 – 2018年5月8日)は、日本の社会心理学者。北海道大学名誉教授。文化功労者。ーWikipediaより

昨今,世界中で「信用スコア」や「信頼スコア」が話題なことから,「信頼」をテーマに扱う書籍(タイトル「信頼の構造」)を出版している山岸俊男氏には以前から興味をもっていたところ, 「とっつきやすい」とレビューのあったこの本を読んでみようと,Kindleで買って読んでみた次第です(Kindle 価格:¥1,555(税込)).

本の中身

この本は,全10章からなっていて,こんな目次になっています.

第一章 「心がけ」では何も変わらない!
第二章 「日本人らしさ」という幻想
第三章 日本人の正体は「個人主義者」だった!?
第四章 日本人は正直者か?
第五章 なぜ、日本の企業は嘘をつくのか
第六章 信じる者はトクをする?
第七章 なぜ若者たちは空気を読むのか
第八章 「臨界質量」が、いじめを解決する
第九章 信頼社会の作り方
第十章 武士道精神が日本のモラルを破壊する

各章に書かれた内容は,とても面白いものでしたが,さすがに全部を説明するのはボリューミーなので,主要な部分に絞ります.

この本で,著者の山岸氏は,戦後の日本社会のありようは,「安心社会」であったと指摘しています.

「安心社会」とは、閉鎖的な集団主義社会の仕組みが,そこに暮らす人たちに「安心」を提供してくれる社会です.
たとえば,農村社会では,相互監視の仕組みがあり,かつ,「村八分」や「追放」という制裁があります.
このメカニズムは,村民に「安心」を保証します.
相手が同じ村の中に住んでいるというだけで,「悪さはしないはず」と安心できるのです.

安心社会では,人々は,相手の信頼性を考える必要はありません.

このような閉鎖的な集団主義社会の仕組みは,ビジネスの世界でも功を奏してきました.

日本企業は,取引相手が信頼できる相手かどうか判断するための労力を割く必要がなく,経営に集中できたのです.

著者の山岸氏は,それが日本経済の発展に貢献したと見ています.

そして,著者の山岸氏が言うには,グローバル化や情報社会化などの影響により,近年の日本社会からは「安心」が消えつつあり,そして,日本社会は従来の閉鎖的な「安心社会」から,開放的な「信頼社会」へと大きな転換をしつつあるそうです(たとえば,規制緩和,市場開放,情報公開,法令遵守 etc.)  .

※「信頼社会」とは,開放的な社会の中で,自分自身で誰を信頼し、誰と協力行動をするかを決めなければいけない社会です. 信頼社会では,他人から裏切られたり騙されたりするリスクはありますが,そのリスクを計算に入れたうえで,他人と協力関係を結ぶことによって得られるメリットに期待します.

ところが,著者の山岸氏は,日本は放っておいても「信頼社会」へ移行できないのではないか?と悲観視していました.

そして,「信頼社会」へ移行する前に日本社会は崩壊してしまうかもしれないという危機感を抱いていました.

理由として,私たち日本人には,①「人を見たら泥棒と思え」という諺(ことわざ)が存在することからも分かるように,他人を簡単に信じようとしない傾向があることや,②信頼社会とは相容れない集団主義的な武士道精神(たとえば「嘘も方便」,「大義のためには犠牲もやむをえない」,「利潤追求は悪」など)が染み付いていることをあげています.

この対策として,著者の山岸氏は,「正直者が得をする社会制度の実現」を提唱しています.

これによって,自然と,日本には「信頼社会」が定着し,崩壊を免れるのではないかという趣旨の話をされています.

感想

この本は,一般向けということで,説明はとても分かりやすかったです.

2008年に出版された本であるものの,説明される内容は,十分に今の日本に通用すると感じました.

特に面白いと感じたのは,「正直者が得をする社会制度の実現」の話の中で引き合いに出されたネットオークションの話でした.

ネットオークションは,匿名であり,悪さをしようと思えばやりたい放題できるにも関わらず,今日,うまく機能しているのは何故か?という考察で,それは,利用者が,他人の「悪評」ではなく,「積み重なった良い評判」に目を向けているからだ,という内容でした.

そして,これからのネットの世界では,「評価情報を管理するサービス」の登場が大切であるという趣旨の話をされていました.

山岸氏は,まさに,今日の,信頼スコア提供サービスが導入されつつある社会の到来を予言していた(?)のかもしれません,

色々なことを考えさせられた1冊でした.

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拡大するペット保険の市場

日本では,なんと,全体の3割を超す世帯でペットを飼っているようで,

ペットビジネスは約1.5兆円の市場規模があるそうです.

その中で,特に,ペットの怪我や病気に備えるためのペット保険の市場が,急成長しているそうです.

日本はまだまだペット保険への加入率が低いので,伸び代があるということです.

ペット保険を扱う上場会社もあるので,調べてみると面白いかもしれません.

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花粉症の市販薬で人気のものはフェキソフェナジン塩酸塩!

花粉症薬が保険適用外になるかもしれません.

花粉症薬が保険適応外になれば,今後,ますます,「市販」の花粉症薬の売上は伸びていくかもしれません.

そこで,「最近はどんな花粉症の市販薬が売れているのか?」という疑問を調べてみました.

つまり,ドラッグストアで売れている花粉症薬は何かってことですね.

急激に伸びているのが,お馴染みのフェキソフェナジン塩酸塩です.

2年前と比べて,市場規模は2倍以上に拡大しています.

売れているのが分かりますね☆

この成分で有名なのは,アレグラFXです.

アレグラFXは,医療用医薬品である「アレグラ錠」をOTC医薬品に転用したスイッチOTCです(2012年~).

飲んだことのある人はわかると思いますが,効果ありますよね,これ.

花粉症薬が保険適応外になれば,今後も,ますます,アレグラFXなどのフェキソフェナジン塩酸塩の売上は伸びていくかもしれませんね.

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カーシェアが増えている

都会では,車を持つ必要性があまりないですね.

税金も高いですし!

車が必要なときは,カーシェアで間に合います.

自家用車を買うより,カーシェアのほうが,かなりのお金を節約できます.

さて,国内のカーシェアといえば,タイムズですね.

日経の記事によると,国内のカーシェアサービスは好調のようです.

このカーシェア…

トヨタも参入しました.

ガリバーも参入しました.
DeNAもやってます.
ドコモもやってます.
ほかにも,カーシェアをやり始めた事業者はけっこうありますね.

最近のニュースでは,スズキは,カーシェアを実証実験するそうです.

今後,ますますカーシェアへの参入事業者は増えていくんでしょうね!

選択肢が増えていくのは良き事です😌

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RSSを回収して自動ツイートする仕組みをつくる方法

RSSを回収して,Twiterに流すには,つぎの2つのサービスのどちらかを使うのが簡単です.

SocialDog

https://web.social-dog.net/

無料プランがあります.

ツイートマネージャーのRSS自動投稿で,なんやかんやを設定しましょう.

なお,更新頻度も設定できます.

IFTTT

https://ifttt.com/

あるいは,IFTTTというサービスが使えます.

IFTTTにサインアップ後,https://ifttt.com/create/から,トリガーとアクションを設定し,New Applet(アプレット)をつくりましょう.

ざっくりと言えば,RSSが更新されたら(トリガー),ツイートする(アクション)というアプレットです.

これは説明が手間なので,ググってみてください.

ただし,IFTTTに関しては,更新頻度の設定はできないようです.

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NHKいわく、受信料は今後、下がっていくそうです

我が家では,ネットTVを契約しています.

いま,NHKに,衛星契約で年間24,770 円の受信料を支払っています.

 

高いですね.

さて,選挙があって以来,なにかと話題のNHKですが, 最近,NHKの職員と接する機会があったので今後の受信料について質問したところ,今後の受信料は下がっていく予定らしいです.

なぜかというと,契約率が上昇しているからだそうです.

「NHKは,儲けすぎてはいけないから,契約率が上がれば受信料を引き下げます」 と言っていました.

これについては,みなさん何か思うところがあるでしょうが…

さて,なぜ契約率が上昇しているのかというと…

これは,NHKの頑張りによる成果と言えます.

 

たとえば、放送受信料にかかる民事手続きは,平成31年3月末時点で,

・支払督促申立て総件数が,10,651件

・放送受信契約の未契約者に対する提訴の状況が,世帯で397件,事業所で38件

などとなっています.

 

また,最高裁の大法廷がNHK受信契約の義務規定を合憲とする初の判断を示したことも,契約率の上昇を後押しているようです.

判決文pdf 13頁より引用(参照

放送法64条1項の憲法適合性について(1)被告の論旨は,受信設備設置者に受信契約の締結を強制する放送法64条1項は,契約の自由,知る権利及び財産権等を侵害し,憲法13条,21条,29条に違反する旨をいう。その趣旨は,①受信設備を設置することが必ずしも原告の放送を受信することにはならないにもかかわらず,受信設備設置者が原告に対し必ず受信料を支払わなければならないとするのは不当であり,また,金銭的な負担なく受信することのできる民間放送を視聴する自由に対する制約にもなっている旨及び②受信料の支払義務を生じさせる受信契約の締結を強制し,かつ,その契約の内容は法定されておらず,原告が策定する放送受信規約によって定まる点で,契約自由の原則に反する旨をいうものと解される。上記①は,放送法が,原告を存立させてその財政的基盤を受信設備設置者に負担させる受信料により確保するものとしていることが憲法上許容されるかという問題であり,上記②は,上記①が許容されるとした場合に,受信料を負担させるに当たって受信契約の締結強制という方法を採ることが憲法上許容されるかという問題であるといえる。
(2)電波を用いて行われる放送は,電波が有限であって国際的に割り当てられた範囲内で公平かつ能率的にその利用を確保する必要などから,放送局も無線局の一つとしてその開設につき免許制とするなど(電波法4条参照),元来,国による一定の規律を要するものとされてきたといえる。前記のとおり,旧法下においては,我が国では,放送は,無線電信法中の無線電話の一種として規律されていたにすぎず,また,放送事業及び放送の受信は,行政権の広範な自由裁量によって監理統制されるものであったため,日本国憲法下において,このような状態を改めるべきこととなったが,具体的にいかなる制度を構築するのが適切であるかについては,憲法上一義的に定まるものではなく,憲法21条の趣旨を具体化する前記の放送法の目的を実現するのにふさわしい制度を,国会において検討して定めることとなり,そこには,その意味での立法裁量が認められてしかるべきであるといえる。そして,公共放送事業者と民間放送事業者との二本立て体制の下において,前者を担うものとして原告を存立させ,これを民主的かつ多元的な基盤に基づきつつ自律的に運営される事業体たらしめるためその財政的基盤を受信設備設置者に受信料を負担させることにより確保するものとした仕組みは,前記のとおり,憲法21条の保障する表現の自由の下で国民の知る権利を実質的に充足すべく採用され,その目的にかなう合理的なものであると解されるのであり,かつ,放送をめぐる環境の変化が生じつつあるとしても,なおその合理性が今日までに失われたとする事情も見いだせないのであるから,これが憲法上許容される立法裁量の範囲内にあることは,明らかというべきである。このような制度の枠を離れて被告が受信設備を用いて放送を視聴する自由が憲法上保障されていると解することはできない。
(3)放送法は,受信設備設置者に受信料を負担させる具体的な方法として,前記のとおり,受信料の支払義務は受信契約により発生するものとし,任意に受信契約を締結しない受信設備設置者については,最終的には,承諾の意思表示を命ずる判決の確定によって強制的に受信契約を成立させるものとしている。受信料の支払義務を受信契約により発生させることとするのは,前記のとおり,15原告が,基本的には,受信設備設置者の理解を得て,その負担により支えられて存立することが期待される事業体であることに沿うものであり,現に,放送法施行後長期間にわたり,原告が,任意に締結された受信契約に基づいて受信料を収受することによって存立し,同法の目的の達成のための業務を遂行してきたことからも,相当な方法であるといえる。任意に受信契約を締結しない者に対してその締結を強制するに当たり,放送法には,締結を強制する契約の内容が定められておらず,一方当事者たる原告が策定する放送受信規約によってその内容が定められることとなっている点については,前記のとおり,同法が予定している受信契約の内容は,同法に定められた原告の目的にかなうものとして,受信契約の締結強制の趣旨に照らして適正なもので受信設備設置者間の公平が図られていることを要するものであり,放送法64条1項は,受信設備設置者に対し,上記のような内容の受信契約の締結を強制するにとどまると解されるから,前記の同法の目的を達成するのに必要かつ合理的な範囲内のものとして,憲法上許容されるというべきである。
(4)以上によると,放送法64条1項は,同法に定められた原告の目的にかなう適正・公平な受信料徴収のために必要な内容の受信契約の締結を強制する旨を定めたものとして,憲法13条,21条,29条に違反するものではないというべきである。

はやく受信料が下がってほしいですよね。

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履歴書をパソコンで作ったら不採用になるのか?

就職活動や転職活動では,履歴書は基本「手書き」というイメージですね.

じつは,採用担当者へのアンケートによると,

・手書きの履歴書

・パソコンで作成した履歴書

について,約半数である51%の人が「違いはない」という回答だったようです.

そして,「手書きの方が評価が高い」と回答した人は29%,「パソコンで作成した方が評価が高い」と回答した人は10%と,手書きを評価しているのは3割に満たないという結果だったようです.

じつに7割の企業がパソコン作成でも構わないということになりますが,

そうだとしても,応募者からは,応募先が手書きについてどう考えているか分からないものです.

手書きが無難…と考えて,結局,手書きにしてしまうのではないでしょうか.

まぁ,手書きのほうが,几帳面さを伝えられたり,熱意を伝えられやすいという感じはしますものね…

みなさんは手書き賛成派でしょうか?反対派でしょうか?

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レゴみたいに組み立てられるスマホのプロジェクトの話

2013年10月、Googleの傘下であるMotorolaが、「Project Ara(プロジェクト・アラ)」という新しいコンセプトを発表しました。
 
「モジュール」と呼ばれる、スマートフォンの各パーツを、ユーザー自身が選んで、組み替えることが出来るというものです。
 
プロセッサ、ディスプレイ、カメラ、バッテリーなど、様々なものがあり、各モジュールには互換性があります。
 
大変おもしろそうな、ワクワクするプロジェクトで、実は、2015年中の発売が予定されていました。
 
https://wired.jp/2015/05/15/gadi-amit-reshaping-the-mobile/
 
しかし、こんなスマホ、みなさんは見たことありませんよね?
 
そう、実は、このプロジェクトは、途中で中止になったのです。
 
https://wired.jp/2016/09/13/death-of-project-ara/
 
理由としては、技術とコストだったそうです。
 
Googleのような企業でも、プロジェクトがダメになってしまう事があるのですね。
 
個人的には、製品化して欲しかったプロダクトでした。
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ローカルビジネスで注目されるMEO対策(地図エンジン最適化)

MEOという言葉を聞いたことがあるでしょうか?

これは,Map Engine Optimizationの略です.

日本語に訳せば「地図エンジン最適化」.

そして,MEO対策とは,GoogleMapに情報を上位表示させる対策を意味します.

よく見る,こういう情報のことです.

今回は,そのMEO対策のやり方を調べてみましたので,紹介してみます.

実際は,簡単です.

ホームページをつくる必要はありません.

Googleマイビジネスに情報を登録するだけなのです.

ちなみにGoogle マイビジネスでは,たとえば「カフェ」など,特定のワードを検索しているユーザーを捉えてリスティング表示できるようです.

リスティングは簡単に作成,更新できるため,存在をアピールして顧客を呼び込むことができます.

最新のニュースや特価品,特典など,人々が足を運びたくなる情報をアピールすることもできます.

さらに,新しい写真をアップしたり,営業時間の更新をしたりと,簡単にビジネス情報を最新の状態に保つことができます.

さらに,クチコミに返信して,客との交流ができたり,客が,情報をどのように見つけ,どこからアクセスしたかといった情報まで把握できるようです.

ローカルビジネスをやっている方で,未利用の方は,ぜひ一度ご覧ください.