カテゴリー: 投資

現代は、『億り人』になることが、ひとつのステータスとなっています。

 

１億円を超える金融資産を手にすること、という意味かと思われます。

 

しかし、一般人にとって、運良く大金を掴むことは難しいですよね😓

「投資で失敗」というのは、よく聞くパターンです💦

話は変わりますが、

 

みなさんは、ご自身のキャッシュフロー表を作ってみたことはあるでしょうか。

 

ファイナンシャルプランナーに頼むと作ってくれるのですが、たとえば、夫婦とも、それなりの大きさの会社の正社員（共働き）で、4人家族（子供2人）の場合、

 

65歳くらいのときには、家庭の金融資産は、ざっくりとですが、１億円くらい（退職金込み）にはなるんじゃないか、というような計算ができます。

 

今日、ここから思いついた、、、

というか、

そのままなのですが、、、

 

男性が『億り人』になる簡単なひとつの方法は、達成の時期を問わなければ（老後でもよければ）、

一定の収入が見込める、老後まで働き続けられる女性と結婚することだろう、ということです。

 

あるいは、下世話な話ですが、親が裕福な女性と結婚するのもよいかもしれません。相手の親の遺産狙いです。

 

もちろん、離婚せずに老後を迎えることが肝心ですが。

 

うまくいくかどうか分からない投資をして資金を溶かすより、適切な結婚相手を探すことに力を注いだほうが、よっぽどよいのではないか。。。

 

そんなことを思いました。

 

※なお、収入などにこだわらず、好きな相手と結婚するのも良い選択であるのは言うまでもありません✨

アポロ11号は、アメリカ合衆国のアポロ計画において、初めて人類を月面に到達させた宇宙飛行であると言われています。

着陸日は、1969年7月20日。

科学の歴史上、もっとも重要な事件の一つですね。

…ところが、過去には、アポロ11号は月に行っていないのではないかと主張する人がいたようです。

いわゆる「アポロ計画陰謀論」です。

アポロ計画陰謀論とは、アメリカがNASAを中心として1960年代～1970年代に行ったアポロ計画（人類の月面着陸計画）が陰謀であったとする説（陰謀論）や捏造であったとする説のことである。

陰謀論者たちは、地球に送信された写真やビデオ映像の中の影に不自然な点があることや一部の写真に星が写っていないことを指摘し、「捏造」という主張を展開していたようです。

 

はたして真実はどうなっているのでしょうか？

 

興味深い記事を見つけました。

 

「背景に星がひとつも見えず、また光が不自然に当たりすぎている」という理由で、ニセ物と主張されていた、この写真。

 

 

数年前に、NVIDIA社がGPU技術で、「事実」と証明していたようです。

🔗https://wired.jp/2014/10/01/nvidia-moon/

 

何十年も経過してから、後世の科学技術によって証明されるなんて…

とても面白いですね😳

投資の初心者はこれを買っておけ、といわれていた投信信託を４つ挙げてみました。

いずれも楽天証券で買えるものです。

１．楽天・全世界株式インデックス・ファンド

【愛称】楽天･ﾊﾞﾝｶﾞｰﾄﾞ･ﾌｧﾝﾄﾞ(全世界株式)

 

２．楽天・全米株式インデックス・ファンド

【愛称】楽天･ﾊﾞﾝｶﾞｰﾄﾞ･ﾌｧﾝﾄﾞ(全米株式)

 

３．ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 全世界株式（オール・カントリー）

 

４．ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）

 

みなさんのご意見はいかがでしょうか。

昨年の１０月から，全国で，親の所得に関係なく，保育料が無料になりました。

この保育無償化，経済にものすごい衝撃を与えますね。

というのも，共働きで，保育園児１人の子どもがいると，家庭にもよるでしょうが，月２万円とか３万円くらいのお金が浮くことになります。

保育園児２人なら，月５万円から６万円くらいが浮くでしょう。

これは，かなり大きな額です。

これだけの可処分所得が増えると，家計にかなり余裕ができます。

さて、この浮いたお金は，どこに流れるのでしょうか？

子育て世代ですから，子供用品や，幼児教育などが中心になると思われます。

ひょっとしたら住宅購入にも影響するかもしれませんね。

また，学資保険など，保険業界にお金が流れるかもしれません。

他方，保育園料を気にして，自宅で育児していた母親が，「保育料が無料なら子どもを預けて働こう」と思うでしょう。

労働人口の増加も期待できます。

意外に，すごく経済活性化につながるかもしれませんね。

最近，お金（経済）について気になることが増えたのですが，なかでも，運用を考えるときの考慮要素となる，インフレが気になります．

一説によると，日本は少子高齢化や人口減などによって国力が落ちる結果，円の価値は下がっていく…なんて言われています．

日本は、これからも人口減少が進み、経済力や国力が衰退していくことが懸念される一方で、米国がこれまで通りに人口増加を続けると、日米の経済格差が拡大して、中長期的には円安ドル高が進む可能性があることに注意する必要があります。-ＳＭＢＣ日興証券

本当に円安（インフレ）は起きるのでしょうか？

調べてみると，このインフレ説には否定的な見解も多くあり，「やっぱり，将来のことはわからない」といった感じです．

ただし，調べていたなかで，ひとつ，注目の指標がありました．

それが…

実効為替レート。

円の複数の通貨に対する総合的な為替レートとして貿易相手国との貿易取引量で加重平均して算出する値が実効為替レートです。

 

円は，いま，実効為替レートでは，歴史的に見て，「最弱の領域」に達しています．

プラザ合意前よりも円安になってます…

なので，ひょっとしたら，今後の為替レートは，揺り戻しによって円高に振れるかもしれない…

なんてことを，素人考えですが，思ったりしました．

ちなみに，IMFは，日米の物価をもとにした購買力平価で，1ドル=99円程度が妥当だと試算したことがあるようです（日経新聞2018年10月16日より）．

はたして，今後の為替レートはどうなるんでしょうか．

80円台とかになることもあり得るのでしょうか…

気になります．

先日，銀行の窓口に，資産運用の説明を聞きにいったのですが，

そのとき，いわゆる「ラップ口座」の説明を受けました．

ラップ口座とは，個人が，証券会社や銀行などの金融機関にお金を預け、資産運用をお任せするというもので，いま，けっこう流行しているようです．

ラップ口座の契約残高は，2018年度末で8兆8272億円．
前年度比で11%増え，7年連続で過去最高を更新（ただし伸びは鈍化）．
参考：日経「ラップ口座残高、過去最高の8.8兆円 伸びは鈍化」

このラップ口座，自分は何もしなくていいということで，

ラクそうだなぁ

とは思いましたが，パンフレットを見ると，その中身は，けっこうあいまいで…
しかも手数料が，だいたい年1.5-2.0%＋αと書いてありました．

これは１０年預けていたら，原資の１５～２０％＋αがもっていかれるということになります．

この点については，ネットで調べてみると，

「ラップ口座は手数料を取りすぎ！」

という厳しい指摘が多かったです．

ラップ口座よりは，

自分で手数料の安い投資信託を組み合わせたほうが良い

という意見が多いように感じました．

とはいえ，肯定的な意見を探してみると，ラップ口座で儲かっているという人もいるようで，結果論ですが，必ずしも「ラップ口座」＝「駄目」とは言えないみたいです．

参考：週刊現代「波乱相場とは無縁…！ 年利15％「ラップ口座」で得する人が続出中」

ものによるということなのでしょう．

そこで，もっと調べてみたところ，ファンドラップについては，金融庁から，運用損益別顧客比率（運用損益率０％以上の顧客割合）が公表されていました．

 

 

上から書くと…

1. 山陰合同銀行　94%
2. ごうぎん証券　89%
3. 埼玉りそな銀行　88%
4. 関西みらい銀行（旧近畿大阪銀行）　86%
5. 三菱UFJ信託銀行　83%
6. りそな銀行　83%
7. 大和証券　74%
8. 楽天証券　72%
9. 水戸証券　62%
10. いちよし証券　61%
11. GAIA　59%
12. SMBC日興証券　54%
13. 愛媛銀行　54%
14. 東海東京証券　53%
15. 三井住友信託銀行     45%

基準日は19年3月末 で，19年6月末までに金融庁に報告があった金融事業者（15先）の公表データを集計したものだそうです．

銀行や証券会社によって，はっきりと明暗が分かれる結果となっていますね．

こちらの情報も参考にしながら，投資判断をしたいものです．