わたしの職場（病院）での出来事です。
登場人物は2人です。
同僚A（30代女性）と、後輩B（20代女性）です。
同僚Aは、まじめに仕事をするタイプで、一方、後輩Bは、いわゆる仕事の出来が悪いタイプです。
日頃から、同僚Aは、後輩Bの仕事ぶりを批判しているという背景があるのですが、
先日は、同僚Aが、私に対して「後輩Bが、〇〇〇〇と言っていた」と話してくれました。
それは、仕事を遂行する上で、問題のある言動であると感じた私は、とりあえず、事実確認をすることにしました。
事実であったならば、私が後輩Bを指導をする必要が生じるからです。
そこで、私は、後輩Bに対して、「同僚Aから聞いたけど、本当に〇〇〇〇と言ったの？」と尋ねました。
ところが、後輩Bは、「△△△△とは言ったが、〇〇〇〇とは言っていない」と話したんです。
2人の言っていることが一致してないんです。
…これは一体、どういうことなのだろう？？
私は困惑しました。
私は一体、どちらの言うことを信じればいいのでしょうか？
みなさんには、そんなふうに困惑した経験はありますか？
高カロリー輸液を投与する必要がある患者への脂肪乳剤の投与には、どんな意義があるのか？
まずは、栄養補給や必須脂肪酸欠乏症を防ぐこと。
それ以外に、グルコース大量投与とそれに伴うインスリン過剰分 泌を防止し、脂肪肝の発症を回避することが期待できる。
新型コロナウイルスの流行が続いていますが、
新型コロナの対応について振り返ってみて、いくつか気になったことはありますが、ここでは、保健行政に関することを書いてみたいと思います。
何かというと、保健所と、病院とのやりとりが、あまりにもアナログで、非効率だったり、リスクのある方法だったりしたということです。
特に、発生届の提出方法と、行政検査（PCR）の結果の連絡方法です。
新型コロナ感染疑いの患者が来たときは、まず、保健所に、新型コロナ感染疑い患者として、発生届を提出します。
この方法が、オンラインではなく、手書きした書面をFAXするんですね。
そして原本は、あとで保健所に郵送しなければいけませんでした。
これはとても非効率でした。
さらに、PCR用の検体を保健所が回収して、検査機関へ運搬され、その後、保健所からPCRの検査結果が病院へ知らされるという運用だったのですが、
わたしの勤務する病院がある地域の管轄の保健所は、PCRの検査結果を、電話でしか教えてくれなかったんですね。
保健所の職員の方に理由を聞くと、「検査機関から保健所への連絡も電話だから。」という返事なのです。
せめて病院への連絡は書面（FAX）でお願いしたい、と頼んでも「できません」という返事でした。
おそらく、書面にしてFAXするのが手間だったんでしょう。
PCRの結果連絡が電話で、伝言リレーになっているなんて、ふつうの感覚では、ありえないですよね。
病院では、緊急時以外は、医師は口頭指示を避けるのが基本なので、医療従事者の感覚に照らしても、ものすごく怖いことでした。
このPCRの連絡、いつかどこかで間違いが起きないか、ちょっと恐いなぁと思っていました😥
陽性患者さんを、陰性患者と間違えたら大変ですよね💦
逆もありえます。
当時、わたしにできたことは、電話で言われた内容を、聞き間違えないようにすること。
それだけでした。
とても、リスキーな方法だったと思います。
同性婚について，以前，こんなニュースがありましたね．
「同性同士が結婚できないのは、憲法に違反している」として、複数の同性カップルが2019年2〜3月、東京地裁など全国数カ所の地裁で国に損害賠償を求める訴訟を一斉に起こす．
https://www.huffingtonpost.jp/2018/11/29/same-sex-marriage-suit_a_23604105/ より
同性婚ができない現在の法律は「憲法違反」であると訴える目的の訴訟です．
法的争点については，上記のハフィントンポストの記事にまとめられていますので、参考にしてください．
この報道の後，本当に訴訟が提起されました．
2019年2月14日，日本で生活する同性カップル13組が，東京，大阪，札幌，名古屋で一斉に国を提訴したのです．
活動内容の詳しい説明は，readyforに記載されています．
https://readyfor.jp/projects/MFAJ
なお，この裁判では，同性婚の合憲・違憲を直接に争うものではなく，「同性カップルが結婚できない現状は憲法違反であるにもかかわらず，同性カップルが結婚できるための法律を国会がいつまでも作らない（立法不作為）のは違法で，それによって原告らが精神的損害を受けているから，国はその損害を賠償すべき」という内容の損害賠償請求をしています．
この点は，裁判の過程を理解するのに大事になところです．
わたしの予想ですが，この事件は，最高裁まで争われるのではないかと思われます．
過去の判例から考えると，国が勝つ確率のほうが高そうですが（最大判平17.9.14）．
裁判要旨（原文）
５ 国会議員の立法行為又は立法不作為は，その立法の内容又は立法不作為が国民に憲法上保障されている権利を違法に侵害するものであることが明白な場合や，国民に憲法上保障されている権利行使の機会を確保するために所要の立法措置を執ることが必要不可欠であり，それが明白であるにもかかわらず，国会が正当な理由なく長期にわたってこれを怠る場合などには，例外的に，国家賠償法1条1項の適用上，違法の評価を受ける。
この同性婚訴訟で，原告の勝訴・敗訴のどっちの結論が下されても，同性婚に関する立法や法改正の議論は避けられないでしょう．
それは世間を巻き込んだものになるはずです．
本当に大変なのは，裁判が終わった後，ということになりそうです．
なぜかというと，日本国民の同性婚への意見は，世代ごとに、まったく違う状況だからです．
朝日新聞の世論調査では、「同性婚を法律で認めるべきだ」が49％、「認めるべきでない」が39％で、10ポイント差で賛成が反対を上回りましたが、世代による差が大きく、10～30代は7割以上が賛成する一方で、年代が上がるごとに反対が増え、70歳以上は6割以上が反対しています。
とはいえ，同性婚は，20を超える国で認められています．
また，国レベルでの同性カップルの法的保護の制度が何もないのは，G7では日本だけだそうです．
ちなみに，裁判では，国は，憲法は同性婚を想定していないと述べているそうです．
想定されていないから，同性婚を認めない現在の法律は憲法違反ではないという理屈です．
…この主張の是非はさておき，裁判の結果，仮に国が勝訴しても，同性婚を認めるように法改正されるのではないでしょうか．
結果，将来的に，性的マイノリティの人たちが，より住みやすい社会へと変化していけばいいなぁ…なんて思います．
みなさんは日本で同性婚を法制化することに賛成ですか？ 反対ですか？
なんとなく思ったこと。
世間で物議を醸しているパパ活。
とくにTwitterなんかでは、街中で見かけた若い女性と中年男性のペアを「パパ活」と決めつけ、非難する呟きが多く飛び交っていますね。
しかし、よくよく考えてみれば、一見すると援助しているようにみえる側の中年男性が、
若い女性の本当のパパである可能性もあるわけです。
手を繋いでいるとか、腕を組んでいるとかであると、パパ活である可能性は高まるものの、ただ単に並んでいるだけであれば、パパ活と認定するのが全くの的外れである場合があるということですね。
…くだらないことを書いてしまいました。
筋肉は存在しているだけでエネルギーをよく消費するというイメージがあります。
それゆえ、
「筋トレをして筋肉を増やしたら、痩せやすい身体になるか？」
という疑問が生まれます。
自分の学習のためにも、医療系のジャーナルにあたって、実際のところを調べてみました。
人は、安静時にも、呼吸したり、内臓を動かしたりと、エネルギーを消費しています。
体重７０kgで平均的な体型の男性をモデルにすると、各臓器の重さと、安静時のエネルギー消費量は、つぎのようになるそうです。
筋肉は、安静時、重量１kgあたり、13kcal／日の消費量しかありません（全身の安静時代謝量でみたら、21.6％と、少ないですよね）。
つまり、筋トレ（レジスタンストレーニング）によって骨格筋を1kg増やしても、安静時の一日当たりの消費カロリーは、たった13kcalしか増加しない、ということになります。
年間では、13×365＝4745（kcal）です。
・・・年間でそれだけ！？
・・・筋トレをしても、たいして意味ないじゃないか！
そんな声が聞こえてきそうですね。
ただし、つぎのような話があります。
じつは、筋トレ（レジスタンストレーニング）を継続すると、除脂肪体重（体重から、脂肪の重量を引いたもの）も増加することが知られています。
これは、内臓の重量の増加を意味します。
様々なデータを平均すると、除脂肪体重が１kg増えると、１日あたりの安静時の消費カロリー（安静時代謝量）は、50kcal ほど増えると見積もることができるそうです。
年間では、50×365＝18250kcalの消費増ですね。
脂肪細胞1kgが持つエネルギーは、7200kcalほどなので、1kgの除脂肪体重の増加が、年間で、18250÷7200＝2.5（㎏）の減量につながると計算できます。
ここまでの話を見る限りだと、筋トレで除脂肪体重を増やせば、「痩せやすい体」になれるとも思えます。
しかし、実際には、うまくいかないケースがほとんどのようです。
「筋トレのみで体脂肪量が減少した」という研究報告は少なく、「筋トレで除脂肪体重は増加したが体脂肪は変わらなかった」という研究報告が多いのが実際だそうです。
理由としては、上図に記載されているように、脂肪組織も、安静時にエネルギーを消費しているということがあります。
脂肪は、安静時、重量１kgあたり、4.5kcal／日の消費量です
つまり、脂肪が減った分だけ、安静時のエネルギー消費量は低下してしまうのです。
脂肪を減らし続けるには、それまでよりも、食事からの摂取エネルギー量を減らしたり、持久運動を増やしたりしないと、うまくいかないということですね。
米国スポーツ医学会の見解でも、筋トレ（レジスタンストレーニング）そのものが減量（体重減少）の効果的手段であるという立場はとっていません。
レジスタンストレーニングは減量を促進しませんが、無脂肪の質量を増加させ、脂肪の質量の減少を増加させる可能性があり、健康リスクの低減に関連しています。
Resistance training does not enhance weight loss but may increase fat-free mass and increase loss of fat mass and is associated with reductions in health risk. ー Appropriate Physical Activity Intervention Strategies for Weight Loss and Prevention of Weight Regain for Adults
以上のことから、筋トレによる体重減少は、期待しないほうがよさそうです。
体重減少が目的であれば、食事制限や、持久運動をやるのがおすすめです。
ただし、筋肉を鍛えれば、たとえ体脂肪がそれほど減らなくても、見た目は格好よくなるので、それ自体は、悪いことではないはずです。
以上、参考になりましたでしょうか
数年前， WELQというサイトがありましたね．
薬機法違反の疑いや，情報の信ぴょう性が低いということで，散々に叩かれ，結局，サイトは閉鎖しました．
WELQは例の会社がコンテンツを管理していたので，コンテンツの発信主体が法人か個人かという点でnoteとは明確に違うのですが、それは発信者側の責任の所在の話に過ぎません。
noteでも、発信した情報が読み手に与えうる影響を考慮するなど、発信者が注意すべきことは、ほぼ同じでしょう。
すなわち、note（だけに限らないかもですが）は、身体に関わるデリケートな情報を扱うとき、潜在的にはWELQと似たような問題を発生し得るものだろうということですね。
過激な宣伝文句とともに、いろいろなサプリや器具などのアフィ広告を貼る人が出てくるなど、色々と想定されます。
本人に悪意がないのに、そうなってしまう場合もありえますね。
・・・このあたりは、いまの雰囲気なら、すこし大丈夫な感じですが。
今後、注視すべきポイントのひとつではあるのかもしれません。
ご存じでしょうか？
設定が必要ではありますが、ブラウザのBraveを使うと、ツイッターでBAPの投げ銭ができます♪
BAPとは
日本では、規制のためBAT（Basic Attention Token：ベーシックアテンショントークン）を利用できません。BAPとは、その代わりとなるポイントです。
Twitterで、「チップ」というボタンが出現します。
それをクリックすると、ポップアップが表示されます。
額を選んで、投げ銭するだけ。
簡単ですね！！
Braveをダウンロードしたことがない方は、こちらからどうぞ✨
ふと考えたことを、そのまま文にしてみました。
土地。
土地には値段がついている。
その土地には、その値段の価値がある、ということなのだろうか？
いや、違う。
あくまでも、その値段とは、
「その値段を払っても、買ってくれる人がいるだろう」
という思惑のもとに提示された値段なのである。
そして、買う人が現れれば、取引が成立する。
それだけのことなのだ。
土地はただの土地であり、それ以上でもそれ以下でもない。
さて、金（ゴールド）はどうか。
人間界では、価値があると言われている。
価値の理由は、希少性と言われている。
埋蔵量が限られているから、という理屈である。
ここで、（人間にも希少性はあるのでは？）と思考が飛んだ。
わたしは世界に1人しかいないし、あなたも世界に1人しかいない。
確実に希少である。
では、わたしやあなたに、希少性ゆえの価値は認められるだろうか。
すなわち、命そのものに価値があるのかということである。
これは、ある、とも言えそうだし、ない、とも言えそうである。
人は、状況によっては代替可能だからだ。
…いや、なんだかこの話には違和感がある。
そうだ、前半の土地や金（ゴールド）は、通貨で買う話であったのに対して、いまの話は、人と通貨の関係の話ではなかった。
次元の違う話であった。
人を買う場面を想定する必要がある。
こういうと、人身売買みたいな感じに聞こえてくるが、ここで考えるべきは、就職であろう。
会社に入社する見返りに通貨をもらう。
一種の商取引である。
通常は、「労働者の時間」が会社に買われている、と理解することができる。
ここでは、「労働者に値段がつけられた」という事実が存在しているように見える。
しかし、よくよく考えると、就職の場合は、大半のケースでは、値段を提示しているのは会社側である。
モノの市場であれば、オークションなどを除いて、売る側が値段をつけるのに、労働市場では、買う側が値段をつけている。
なんだか、取引のようで取引ではないように思えてくる。
なぜ労働者は自分から賃金を提示できないのか？（提示する文化にならなかったのか？）
まぁ、力関係が会社側のほうが強いという事実があるからだろうが。
しかし、もしも現在、労働市場に、そのような文化が存在していると仮定すると、想像するのは面白いとは思わないだろうか。
あなたは、あなた自身に、いくらの値段をつけるだろう。
今日、ひさびさに王将に行ったら、会計の最後に、
「スタンプカード要りますか？」と聞かれて
「あっ、要りません」
って言っちゃったんですね。
そのあとマックにも寄って、シェイクを頼んだ時も、
「店内でお召し上がりですか？」と聞かれて、
「あっ、持ち帰りです」って言っちゃったんですよね。
この、つい出ちゃう「あっ」の正体とは、いったい何なのでしょうか？
だれかご存知の方はいますか？？