カテゴリー: Column

百貨店のお惣菜コーナーで、たまたま惣菜を買ったんですが、高いですね。

阪急百貨店で見たのですが、100gあたり、300円〜600円、高いもので900円くらいしました。

たしかに美味しそうではありましたが、材料費のコストだけを考えると、そこまではいかないだろうという値段です。

やはり、テナント料や人件費が重くのしかかっているのでしょうか。

もちろん、高級感の演出、、、という線もありえるのかもしれません。

一方で、日頃、誰が買っているのだろう？　という疑問もありますね。

実際の客層をみたところ、若年層はほとんどいません。

中高年ばかりです。

その中高年が、繰り返し買っているのでしょうか？

それとも、たまの贅沢として買う感じなのでしょうか。

…ホームパーティーなどには役立ちそうですね。

一説では、高齢者の方は、百貨店の惣菜売り場で、日常の買い物として、くり返し買っていることが多いと思いようです。

高齢者なのでたくさんの量は食べないし夫婦二人くらいで食べるので買う量が少なく、単価は高くても支払う金額はそれほどでもないのですね。

これを作るとなると、材料は4人分が基本で売っていることが多いので、材料費は高くなるし作った食材は余ってしまうのです。

少食の二人分だと買っても高くないし、作る手間は省けるし、デパートの食材なのでおいしいしと、いいことづくめなのだと。

日本でよく見かける多目的トイレ。

多目的トイレは広いので、わたしの世代にとっては、子ども（乳幼児）のオムツ交換をしたいときに、子どもをベビーカーに乗せたまま入れるなど、利用しやすくて助かります。

 

しかし、多目的トイレというものは、今後、廃止の方向とし、世の中から無くしたほうがいいと思います。

それは多目的トイレが、子ども連れや障害者、車椅子の利用者など、多くの人向けに設計されているのに、日本の施設では、たいていフロアに一か所しかないため、順番待ちが発生しがちなことです。

 

新幹線の多目的トイレが行列になっているのは、みなさんも、よく見かけるでしょう。

 

…順番待ちに関して、とくに問題なっていそうなのは、子どものオムツを交換したいだけの人は、多目的トイレ内で急ぐ理由はないけれど、その後ろに並んでいる、排泄をしたい車椅子の人は、急いでほしいと思うことでしょうか。

多目的トイレが浸透してしまっている現状では、施設を設計する人たちは、「これを設置すればいい」と思考停止してしまっているような気がします。

オムツの交換台は、男子トイレや女子トイレに、複数台を設置したほうが利便性はよいと思いますよね。

また、普通のトイレを、車椅子の人でも利用できるように広くして手摺りを付ければいいと思うのです。

オストメイト対応トイレは、もっと狭い個室でもよいでしょうし。

別の設計はいくらでもありえると思うんです。

日本の行政は、なにかにつけて、証明書を求めてきます。

たとえば、子どもを保育園に入れるとき。

働いていることを証明しなければならず、

その証明書は、勤務先に記入してもらう必要があります。

みなさんもご経験あると思いますが、勤務先に記入してもらうのって、面倒くさいんですよね。

これって、どうにかならないの？　と思います。

まぁ、働いてない親や、パートタイマーなのにフルタイムだと偽る親などからの、不正な申請を無くすためにやってるのだと思われますが、、、

そのような一部の悪い人が存在するせいで、その他大勢の善良な人が迷惑を被るという構造はなんとも残念に思うわけです。

何か別の方法はないのか…？　と考えますよね。

やり方としては、『申請書の記載に偽りはない』と宣誓させる方法もあると思うのですよね。

それも、オンラインでできるとすれば、非常に簡単です。

そして、たとえば、後で申請に偽りがあることが発覚した場合には、即時退所、かつ罰金を支払わせる契約を結ばせるとか。。。

そうすれば、証明書は要らなくなるかもしれないですよね。

感染対策のため、小売店だと、お釣りの小銭を、手渡しされることは、ほぼ無くなりました。

 

トレーに載せて返すのが一般的になってきましたね。

 

でも、トレーに載せられた小銭は、取りにくいんですよね。

 

しかも、店側は、お釣りの合計額が分かるように、一枚一枚バラバラに載せるので、取るのに時間までかかる。

 

なんとかならないものですかね。

 

まぁ、小銭でぴったり支払えばいいじゃないかとか、電子マネーで買えばいいじゃないかという話しもありますが、、、

小銭をいつも沢山用意できないし、電子マネーを使えないところもあるんですよね。。。

 

なんか良い方法はないでしょうか？？

お釣りの取りやすいトレーを、誰か考案してくれないかなぁ…

同性婚について，以前，こんなニュースがありましたね．

「同性同士が結婚できないのは、憲法に違反している」として、複数の同性カップルが2019年2〜3月、東京地裁など全国数カ所の地裁で国に損害賠償を求める訴訟を一斉に起こす．

https://www.huffingtonpost.jp/2018/11/29/same-sex-marriage-suit_a_23604105/ より

同性婚ができない現在の法律は「憲法違反」であると訴える目的の訴訟です．

法的争点については，上記のハフィントンポストの記事にまとめられていますので、参考にしてください．

 

この報道の後，本当に訴訟が提起されました．

2019年2月14日，日本で生活する同性カップル13組が，東京，大阪，札幌，名古屋で一斉に国を提訴したのです．

 

活動内容の詳しい説明は，readyforに記載されています．

https://readyfor.jp/projects/MFAJ

 

なお，この裁判では，同性婚の合憲・違憲を直接に争うものではなく，「同性カップルが結婚できない現状は憲法違反であるにもかかわらず，同性カップルが結婚できるための法律を国会がいつまでも作らない（立法不作為）のは違法で，それによって原告らが精神的損害を受けているから，国はその損害を賠償すべき」という内容の損害賠償請求をしています．

この点は，裁判の過程を理解するのに大事になところです．

わたしの予想ですが，この事件は，最高裁まで争われるのではないかと思われます．

過去の判例から考えると，国が勝つ確率のほうが高そうですが（最大判平17.9.14）．

裁判要旨（原文）
５ 国会議員の立法行為又は立法不作為は，その立法の内容又は立法不作為が国民に憲法上保障されている権利を違法に侵害するものであることが明白な場合や，国民に憲法上保障されている権利行使の機会を確保するために所要の立法措置を執ることが必要不可欠であり，それが明白であるにもかかわらず，国会が正当な理由なく長期にわたってこれを怠る場合などには，例外的に，国家賠償法1条1項の適用上，違法の評価を受ける。

 

この同性婚訴訟で，原告の勝訴・敗訴のどっちの結論が下されても，同性婚に関する立法や法改正の議論は避けられないでしょう．

それは世間を巻き込んだものになるはずです．

本当に大変なのは，裁判が終わった後，ということになりそうです．

なぜかというと，日本国民の同性婚への意見は，世代ごとに、まったく違う状況だからです．

朝日新聞の世論調査では、「同性婚を法律で認めるべきだ」が49％、「認めるべきでない」が39％で、10ポイント差で賛成が反対を上回りましたが、世代による差が大きく、10～30代は7割以上が賛成する一方で、年代が上がるごとに反対が増え、70歳以上は6割以上が反対しています。

とはいえ，同性婚は，20を超える国で認められています．

また，国レベルでの同性カップルの法的保護の制度が何もないのは，G7では日本だけだそうです．

 

ちなみに，裁判では，国は，憲法は同性婚を想定していないと述べているそうです．

 

想定されていないから，同性婚を認めない現在の法律は憲法違反ではないという理屈です．

 

…この主張の是非はさておき，裁判の結果，仮に国が勝訴しても，同性婚を認めるように法改正されるのではないでしょうか．

結果，将来的に，性的マイノリティの人たちが，より住みやすい社会へと変化していけばいいなぁ…なんて思います．

みなさんは日本で同性婚を法制化することに賛成ですか？ 反対ですか？

 

学生時代は、「個性が強い」「ちょっと変わってるね」なんて言われていた人が、社会人になったときにコミュニケーションなどに困難を抱え、発達障害だったと分かるケースがあります。

実は、いま、私の職場にいる、年下の同僚１名について、私は、「発達障害なのではないか？」と疑っています。

 

その同僚には、こんな傾向あります。

 

●一つの作業をやっていても他の作業が気になるとそっちを始めてしまい結局全部中途半端になってしまう

●片づけるのが苦手

●「まとめて」「簡潔に」話すのが苦手

●「相手の気持ちを察する」ことが難しい

●作業の優先順位を付けられない

●指示されたことと違う作業をしがち

●指示そのものを忘れることが多々ある

 

いわゆる大人の発達障害っぽいのです。

 

この同僚については、（やんわり言うと）「個性的」という認識は多くのスタッフの間で共有されているのですが、

これまで、「発達障害」というワードが出てきたことはありませんでした。

 

ここで問題なのは、

私が、職場において、この「発達障害」というワードを出していいものかどうかです。

その同僚に、精神科を受診するように促したいという想いはあるのですが、このワードを出すことにより生じる影響を考えると、ためらわれます。

 

そして、仮に勇気を出してこのワードを出すとしたら、はじめに誰に言うべきなのか。

本人？　直属の上司？　部署のトップ？

 

悩みます。

 

みなさんならどうしますか？？

京アニの事件を振り返ります．

 

大変痛ましい事件でした．

 

 

京都府警は昨年の8月27日，被害者の名前を公表しました．

NHKニュースより:

この事件で京都府警察本部は27日午後、亡くなった35人のうち、これまで見合わせていた25人の方の名前を公表しました。ほかの10人の方の名前はすでに公表されていて、事件で亡くなった35人全員の名前が公表されました。ー「京アニ」 死亡した25人の名前公表 京都府警（2019年8月27日 15時39分）

 

これを受けて，NHKなどマスコミ各社は，被害者の実名を報道しました． これに対し，京アニの代理人弁護士さんは，このように述べました．

 

一部の遺族は「実名の公表や報道をしないでほしい」と思っていたことが読み取れます．

京都新聞の報道によると，京都府警は，「一部の遺族については公表を望んでいないとして、報道各社に対して匿名での報道要望を伝えた」ということですから，やはり，そういうことだったんだろうと思われます．

こののち，京都府警やマスコミ各社に対し，非難が集中しました．

マスコミに関しては，ツイッターで「＃マスゴミ」というタグがトレンド入りしたほどです．

 

この件では，

・警察が被害者の実名を公表すること

・マスコミが被害者の実名を報道すること

この２点について議論を巻き起こす結果となりました．

 

当時，個人的には，警察が被害者の実名を公表すること，マスコミが実名報道することは，別に構わないと思っていました．

実名無しでは情報の信頼性が担保できないことと，他の事件でもやっていることでもあるというのが理由です．

 

ただ，報道のあり方については，もうちょっとなんとかならんかなぁ…と思っていました．

マスコミ（とすべてのメディアを一括りにするのは良くないですが，とりあえず．）が，被害者のプライバシーに踏み込みすぎていたきらいがあるからです．

京アニの事件で，どの程度，マスコミが実際に遺族の感情を傷つけたのかということは分かりませんが， 日頃から，マスコミが被害者のプライバシーに配慮しつつ，淡々と報道する姿勢であったならば，この件で，マスコミが大バッシングされることは無かったんじゃないかと思うのです．

問われているのは日頃のマスコミの姿勢…そんな気がしました．

金融庁が，少子高齢化により年金の給付水準の維持が困難と明言し，

国民に対し，勤労継続や資産形成・運用といった自助努力を呼びかけたのが話題です．

そこで，この「勤労継続」について，いわゆるサラリーマンを念頭に，ふわっと考えてみます．

 

雇用の安定は期待できない

勤労継続…

言うのは簡単ですが，

そもそも，これから先の未来では，安定した雇用は期待できなさそうです．

雇用環境は，いつの時代も期待を裏切るように，大きく変化します．

過去の数十年を過去を振り返ってみても，産業構造の変化は著しく，例をあげれば枚挙にいとまがないでしょう．

きっと今後もそれは同じだと思うのです．

 

100年ライフに突入

一方で，人生は，100年時代になったと言われます．

従来は，人生は80年くらいであり，教育・仕事・余生と大きく3つのステージがありましたが，100年ライフではそうはいきません．

80歳からその先の20年ほどを生きる時代がくるのです．

そこでは，もはや従来の3つのステージを前提にして人生を設計することはできません．

誰かの真似ではない，自分なり人生を設計する必要が出てきます．

 

学び直しが重要になる

そういう状況の中で，今後，重要性が増していくのは，おそらく「学び直し」でしょう．

当たり前ですが，時間とともに，身につけた知識やスキルは，どんどん劣化していきます．

それを打開し，長い100年ライフをエンジョイするためには，人生の途中で，新たな学びの機会を得ることが重要なことのひとつになると思うのです．

 

大学の役割は

さて，「学び直し」といえば，とりあえず，大学が思い浮かびます．

そこで，今の大学での「学び直し」の現状がどうなっているのか調べてみると…

日本では25歳以上の大学入学者の割合が2%と低いようです．

現状，社会人のいわゆる「学び直し」の割合は，けっして高くはないということですね．

ところが，潜在的なニーズはあるようです．

内閣府の調査で，大学で学び直したいと考えている人は8割近いというデータがあるようです．

今後の大学には，そういった，社会人の学びの場を提供する役割を期待したいものですね．

以前、こんな情報が話題でした。
日本の「ジェンダー・ギャップ指数（男女平等指数）」が、過去最低という話です。

世界経済フォーラム（WEF）が2019年12月17日に発表した「ジェンダー・ギャップ指数（男女平等指数）」。日本の順位は調査対象153カ国のうち121位とさらに後退し、「過去最低」のスコアとなった。

参考🔗https://doors.nikkei.com/atcl/column/19/121900153/122400011/

 

男女平等を完全に実現することができれば素晴らしいですが、日本には、喫緊の課題もあります。

それが少子化です。

少子化

昭和16年1月、夫婦の出産数を平均５児（！）とすることを目標に、人口政策確立要綱のスローガンが閣議決定されました。

そのスローガンは、「産めよ殖やせよ」だったそうです。

このスローガンが出てきた背景には、兵士確保の目的と、近隣諸国に国力で負けることへの危機感があったからだそうです。

しかし、戦争が終わり平和な時代になり、日本社会は、国家よりも個人を重んじる社会へと変化しました。

その結果の延長で、現代では、「結婚は自由」、「出産は自由」という価値観が広まりました。

いまだに、政治家の方々の中には、「女性は子どもを産むべきだ」というような価値観を公言する方がいますが、現状、どうなっているかというと、ご存じのように、出生率はどんどん下がっているわけです。

さらに、

日本の人口の行末について、日本の総人口は、2018年の10月1 日時点で、1億2,644万人だったそうです。

そして… どうやら、日本の総人口は、令和11（2029）年に人口1億2,000 万人を下回り、 その後も減少を続け… 令和35（2053） 年に、1億人を割って9,924万人となると推計されているようです。

令和 47（2065）年には、なんと8,808万人にまで減ると推計されています。

65歳以上の者1人に対して1.3人の現役世代という比率になるそうです。

ただし、この推計よりも、人口減少は早く進む可能性があります。

厚生労働省が12月24日に発表した2019年の人口動態統計の年間推計では、日本人の国内出生数は86万4千人となりました。

 

 

問題なのは日本だけではないようですが、、、参考までに、もっと大変なことになっているのが、お隣の韓国です。

最近に公表された韓国の合計特殊出生率は0.98と、データがある1970年以来初めて1を割り込んだということです。

背景には、こんな事情があるようです。

所得水準が向上し、先進国になる過程で少子化は進む。子どもの教育にお金がかかることに加え、経済が安定成長期に入ると女性の労働力が増えて仕事と育児の両立も難しくなる。経済が成熟してサービス志向になると、女性の労働参加が増える。さらに、女性の高学歴化で社会進出すると、晩婚・未婚化が進み出生率にも影響する

※引用元 https://style.nikkei.com/article/DGXNASGU26002_W4A620C1000000/

 

ここで、上に述べられている一般論は、そのまま日本にあてはまるものだと思われます。

冒頭の話に戻すと、「ジェンダー・ギャップ指数（男女平等指数）」を上昇させようと思うと、たぶん、女性の高学歴化、女性の労働参加の増加、女性の賃金の増加などを促す必要があるでしょうけれども、それは、シンプルに考えれば、「女性が男性を選ぶときの収入基準が上がる」ということにつながるので、今の高い未婚率をさらに上昇させる作用があります。

少子化にはマイナスです。

男女不平等と、少子化、両方の問題は、コインの裏表のような関係なのでしょう。

 

ここで、現代の結婚制度の前提を考えると、日本の「一夫一婦制」という決まりを変更すれば、一定の効果は得られるかもしれません。

重婚を認めるということです。

しかし、一夫一婦制は、憲法の要請するところです。

日本国憲法24条 憲法24条（家族関係における個人の尊厳と両性の平等）

１婚姻は、両性の合意のみに基いて成立し、夫婦が同等の権利を有することを基本として、相互の協力により、維持されなければならない。
２配偶者の選択、財産権、相続、住居の選定、離婚並びに婚姻及び家族に関するその他の事項に関しては、法律は、個人の尊厳と両性の本質的平等に立脚して、制定されなければならない。

これを受け、民法や刑法は、重婚を禁止しています。

民法732条（重婚の禁止）

配偶者のある者は、重ねて婚姻をすることができない。

刑法184条（重婚）

配偶者のある者が重ねて婚姻をしたときは、二年以下の懲役に処する。その相手方となって婚姻をした者も、同様とする。

 

一夫一婦制を変更するのは、憲法改正が必要ということで、かなり高い壁があることが分かります。

では、一夫一婦制のままで、

男女不平等と少子化の両方の問題を解決できるのかでしょうか。

移民を受け入れて人口を増やそうという話はありますが、文化的な違いにより、現実には、なかなか難しいという感じはします。

 

いったい今の日本は、何を優先すべきなのか、、、取捨選択を考えなければいけない時代に突入したといえるのかもしれません。

ある日、

ベネッセから、保護者に向けた小学生のプログラミング教育についての資料が届きました。

読んでみると、なんだか、モヤモヤしました。

そこに書いてあったことに、疑問を感じたんですよね。

資料には、「最適な解決策を導き出すことができる力」が身につくというようなことが書かれていたのです。

これは、やや行き過ぎた表現ではないでしょうか。

「効率がよい解決策を導き出すことができる力」と言うのなら、理解はできますが（それでもまだ誇張ぎみかも）。

誤解を招くと思うのです。

まぁ、ベネッセは、保護者に誤解してほしくて、こういう曖昧な表現を使っている気はしますが。

こういうのを見ると、なんだかなぁ…と思ってしまいますね。

プログラミングで体験できるのは、トライアンドエラーであり、

身につくのは、他者への論理的で明確な指示を考える力（ここでは他者はコンピュータというわけですが）や、

それを通じて得られる論理的思考力だと思うのです。