カテゴリー: 医療

健康食品で被害続出！？

「健康食品」はいろいろとありますが、「保健機能食品」以外のいわゆる健康食品には定義がなく… その実態は玉石混交です。

最近で話題になったのは、若い女性の間で 「豊胸効果がある」 などとうたった「プエラリア・ミリフィカ」という成分を含む健康食品です。

この成分を含む健康食品による健康被害が、多く報告されました。

嘔吐、腹痛、下痢などの消化器障害や発疹、じんましんなどの皮膚障害のほかに、月経不順や不正出血といった、女性特有の危害事例が多く報告されたそうです。

このプエラリア・ミリフィカによる危害情報は、 全国の消費生活センターなどに2012年度から2017年4月までの 5年間あまりで209件寄せられていたそうです。

すごい件数ですね。

▷日本医師会ウェブサイト参照

https://www.med.or.jp/people/knkshoku/pueraria/index.html

自己責任…？

このような、いわゆる健康食品は、人体でのしっかりとした検証がされていないものです。

そのようなものを摂取するのですから、それによって健康被害にあっても、「自己責任だ」という見方もできなくはありません。

でも、ヘルス・リテラシーは、人によって差があるのが現実です。

ヘルス・リテラシーの不足から、目の前のものが「安全なもの」という誤解をしてしまうことはあるでしょうし、それに、社会的には、健康被害への治療によって医療財政が少なからず圧迫されるというのも見過ごすことはできないでしょう。

HFNet

健康食品に関する、そのような健康被害の問題を解決するため、国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所国立健康・栄養研究所では、「健康食品」の安全性・有効性情報（Health Foods　Network；HFNet）サイトを運用しています。

https://hfnet.nibiohn.go.jp/

このサイトでは、健康食品に関する最新の情報が提供されています。

サイト内検索もありますから、気になる情報があれば調べられます。

ぜひ利用してみてはいかがでしょうか。

検索してみると、いろいろと情報が出てきます。

数ヶ月前に，厚生労働省の毎月勤労統計についての不正問題がありましたね．

国の統計を信じていいのか分からない…

そんな印象を抱いた人は多かったんじゃないかと思います．

さて，今日の話です．

不正とは違うのですが，私の仕事に関連する話で，信じてはいけない統計をひとつ紹介します．

それが食中毒統計です．

（非常にマイナーな統計で申し訳ないです）

食中毒統計

厚労省は，食中毒の統計を出しています．

この統計の元データは，食中毒と診断した医師が，保健所に届け出ることで収集されます．

根拠法は食品衛生法です．

食品衛生法第58条第1項

食品、添加物、器具若しくは容器包装に起因して中毒した患者若しくはその疑いのある者（以下「食中毒患者等」という。）を診断し、又はその死体を検案した医師は、直ちに最寄りの保健所長にその旨を届け出なければならない。

食中毒というのは，細菌，ウイルス，自然毒，化学物質，寄生虫などが原因となります．
このうち，多いのは細菌とウイルスによるものです．

病名としては「感染性胃腸炎」となるものです．

この感染性胃腸炎，実際に起きている件数のほとんどが，届出されていません（と思っています）．

その理由として，感染性胃腸炎の食中毒というのは，とても判断が難しいからです．

たとえば，食中毒の原因となる細菌で多いものに，カンピロバクターがあります．

このカンピロバクターは，経口で体内に入って感染してから発症するまでの期間（潜伏期）が数日あるんですね．

そうすると，仮に飲食店でカンピロバクターに感染したとしても，病院に来たのが数日後だと，その飲食店で本当に感染したのか否か，判断がつかないわけです．

それは，仮に患者が「絶対にあの飲食店で感染した！」と主張しても，それは考慮できないということでもあります．

では，実務上はどうなっているのかというと，

同じものを食べた別人が，同じ症状になっている

こういう客観的な証拠があるときに，「食中毒」と判断するわけです．

実際の食中毒統計（たとえば令和元年）を見たときに，カンピロバクターの事例で患者数「1」というものが全然ないのは，こういう理由なのです．

他方で，寄生虫アニサキスの場合，患者数「1」というのが多々あります．

これは，アニサキスの潜伏期が短いことが理由です．

食べた後にすぐに発症するから，原因が特定できる

たから患者数が一人でも，届け出ることができるというわけですね．

◆ 急性胃アニサキス症  
食後数時間後から十数時間後に、みぞおちの激しい痛み、悪心、嘔吐を生じます。
◆ 急性腸アニサキス症
食後十数時間後から数日後に、激しい下腹部痛、腹膜炎症状を生じます。
参考
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000042953.html

さらに言えば，複数人が食中毒の症状であっても，きちんと届け出されていないケースも多々あります．

…ゆえに「食中毒統計を信じてはい」となるわけです．

若い女性の食事量（エネルギー摂取量）は年々，減り続けています．

原因は，現代生活の忙しさが背景にあるのかもしれません．

たとえば，「国民健康・栄養調査」（2013年）によれば，２０代女性の約4人に1人が朝食抜きの生活を送っているそうです．

また，「やせ」志向によるカロリー制限も原因として考えられます．

少し過去のデータになりますが，H20年の国民健康・栄養調査によると，20歳代女性の44%が，自分の体型を「太っている」または「少し太っている」と認識しているそうです．

（PDF：厚生労働省:平成20年国民・健康栄養調査報告第4部生活習慣調査）

このような「やせ」志向が生まれた原因として，ひとつには，メディアの影響が考えられています．

メディアに登場する女優やモデルは，細身であることを賞賛され，また，「やせた体型」＝「社会的成功」という結び付きが感じられます．

その影響か，女性は「今よりも細く」という願いを持ちやすくなります．

ツイッターやインスタグラムなどのソーシャルメディアによって，その願いは増幅されやすいでしょう．

単に食べる量を減らすのは，不健康な「やせ」につながりやすく，貧血や骨密度の低下など，健康上の問題を招くおそれがあります．

特に骨密度の低下は，骨粗鬆症を引き起こすリスクを高めます．

いまの若い女性が高齢になったら，たぶんですが…

転んだだけで大腿骨（だいたいこつ）を骨折するような人は，今よりも増えるでしょう．

若いときから，よく食べてよく運動する生活を心がけることが健康寿命の延伸に役立ちます．

みなさんの周りに，もしも「食べない女性」がいたら，それとなく諭してあげてください．

備忘録です．

現在，放射線治療には２種類の治療法があります．

光子線治療と粒子線治療です．

光子線治療

光子線治療は，Ｘ線やγ線を用いた一般的な放射線治療法です．

照射方法によって，強度変調放射線治療（IMRT），定位照射（SRT），ガンマナイフ，サイバーナイフ，トモセラピーなどさまざまな呼称が用いられています．

粒子線治療

粒子線治療は，原子核を加速器で光速近くまで加速して照射します．

炭素イオンを用いた重粒子線治療と，水素イオンを用いた陽子線治療が普及しています．

備忘録です。

特定機能病院

特定機能病院は「高度先端医療を必要とする患者に対応する病院」として厚生労働省の承認を受けている病院。

全国の大学病院の本院であることがほとんど。

中核病院

中核病院には、厳密な定義はなし。

ある程度の規模で、地域医療の拠点病院は、中核病院と言える感じ。

大学病院であっても「中核病院」と名乗る病院もあるそう。

一般病院

一般病院は、病床数20以上の病院。

精神病院と結核療養所を除き、ほとんどの病院が、この「一般病院」に含まれる。

ちなみに病床数19以下の医療機関は「診療所」。

コロナの騒動の中で改定された診療報酬。

その中でも、ちょっとだけ注目なのが、診療情報提供料（Ⅲ） 150点です。

https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/000605491.pdfより

［算定要件］のところに、こうあります。

（１） 他の保険医療機関から紹介された患者について、他の保険医療機関からの求めに応じ、患者の同意を得て、診療状況を示す文書を提供した 場合に、提供する保険医療機関ごとに患者１人につき３月に１回に限り算定する。

（２） 妊娠している患者について、診療に基づき、頻回の情報提供の必要性を認め、患者の同意を得て、当該患者を紹介した他の保険医療機関に 情報提供を行った場合は、月１回に限り算定する。

（２）に注目です。

これは、過去に問題となった「妊婦加算」に置き換わるものなんですね。

妊婦加算とは

「妊婦加算」は、平成30年の診療報酬改定の改定で追加された制度です。

「妊婦への慎重な対応」や「胎児への配慮」に対するインセンティブを医療機関に与える目的で導入されました。

内容ですが、初診料に７５点（７５０円）の加算、再診料３８点（３８０円）の加算とされていました。

当時は、妊婦さんの自己負担額が増えたということです。

妊婦加算の凍結
はじめは「うまくいくかも」と思われていたようですが、、、

この妊婦加算、ある時から凍結（一時停止）されました。

理由は、妊婦に加算分を負担させたことから「事実上の妊婦税だ」「少子化対策と逆行する」という非難の声がネット上で大きくなったからです。

とくに、産婦人科以外の科（たとえば眼科）にかかっても「妊娠というだけで，お金をとられる」という事例が目立ち、制度への疑問の声が多く上がったのです。

ただし、これについては、実は、厚労省が、疑義紹介資料において、「妊娠に直接関連しない傷病（感冒等）について診察を行った場合にも算定できる」という事務連絡をしていた等の事情があるので、医療機関が悪いわけではないのです…。

https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/0000202132.pdfより

その後、妊婦加算のあり方について、改めて中央社会保険医療協議会で議論されることになりました。

そして、昨年の１２月、この妊婦加算は廃止が決まり、同時に、代替案として、妊婦に限らず、患者の同意を得た上で、医療機関同士が治療内容や検査結果について情報共有した場合に加算する仕組みを新設することが決まったのです。

というわけで、上記の診療情報提供料（Ⅲ） 150点は、今年の４月から実施されることになたわけです。

（参考https://www.sankei.com/life/news/191220/lif1912200018-n1.html ）

制度設計の難しさが分かる事例でしたね。

世の中には「それ本当かな？」という謳い文句の製品やサービスが多いですね．

エビデンス（根拠）はどうなっているの？
と思ってしまうことは多々あります．

たとえば美容関係なら，

「〜という試験結果があります！」というものでも，中身を見ると，数人の主観的な効果の実感をアンケートしたものに過ぎなかったりとか．

…信じられるエビデンスとは，いったい何でしょうか？

一般的に言われているのは，RCTによる試験結果は信頼性が高いということでしょう．
ランダム化比較試験（RCT）
XとYとの因果関係を判断するために最適な方法が，ランダム化比較試験（RCT）です．

RCTは，「無作為化比較試験」ともよばれます．

例えば，医薬品の場合，こんな感じになります．

【手順】
（１）RCTでは，ある集団を２つのグループに分けます（介入群と対照群）．
このとき，グループを構成する人のさまざまな特徴（背景因子）が似るように，被験者をどちらのグループに割り付けるかをランダムに決定します．

（２）介入実験のときは，一方のグループには，試験医薬品Xを使い，もう一方のグループには，外形がそっくりなだけの偽の医薬品Xo（プラセボ）を使います．
このとき，被験者も研究者も， XかXoのどちらが使われたかが分からないようにします（二重盲検）．

（３）２つのグループで結果を比較します．

【結果の解釈】
両方のグループに起きた出来事（効果：Y，Yo）に統計学的に有意な差が認められれば，その違いは，製品Xによる効果と判断できます．

製品やサービスを見かけたときは，「〜という試験結果がありました」という文章を信じるのではなく，そのエビデンスと主張される試験結果が導き出された方法に注目すると良いと思われます．