今回は、損切りの設定ポイントを勉強したので、ご紹介します。
損切りとは、負けを確定させる決済です。
負けを確定させるわけですから、なかなか「えいっ」とは、できないものです。
しかし、損切りによって、損失をふくらませずに済ませることができます。
トレードでは、必須の行動でしょう。
重要なのが、どのタイミングで損切りするかです。
一般には、主観をはさまず、なるべく客観的に実行できるルールが望ましいと言われています。
たとえば、つぎのような損切りの方法があります。
・トレンド相場のときは、トレンドラインを割ったら損切りする
・レンジ相場のときは、高値と安値の外側に設定する
どれくらい外側に、損切りラインを設定するかは、
・資産が１％減少するライン とか、
・資産が１万円減少するライン とかいうように、
割合や額で決められます。
あとは、これを淡々と、冷酷に、そして無慈悲に実行するのです。
おすすめは、自動注文を設定することです。
チャートをみる手間も省けますし、ストレスも感じにくいでしょう。
大きく下落しても、なお根強い人気の仮想通貨です。
なぜ、下げ相場でも、人々は仮想通貨を支え続けられたのでしょうか。
この点については、さまざまな視点や観点からの考察がありえます。
ここでは、心理学の観点で、「正常性バイアス」と「群集心理」 という2つの心理学キーワードから考えてみます。
心理学における「正常性バイアス」とは、人間が思わぬシチュエーションに遭遇したときに、無意識的に、都合のよい情報だけを信じてしまうことをいいます。
正常性バイアスは、心の安定を保つため、考えたくない出来事に目を閉ざし＆耳を塞ぎ、ストレスを回避しようとする脳の働きによるものです。
２０１７年末からのの大幅な下落のときに、「バーゲンセールだ！」「もう二度とこの価格では買えないぞ！」という書き込みに乗せられて、急いで購入した人も、少なくないのではないでしょうか。
これが、まさに「正常性バイアス」が発動していた状態なのです。
そして、「群衆心理」です。
心理学では、人は集団になると思考停止状態に陥り，自分の考えや行動などを深くかえりみなくなると言われています。
これが「群集心理」といわれるものでして、群衆心理に関連する古典的な研究は、フランスの思想家ギュスターヴ・ル・ボンによるものでした。
彼の主著である『群集心理』は、フランス革命の9月虐殺(1792年)におけるパリ市民の行動の分析などにもとづいています。
この事件では、パリ市内の牢獄が市民らによって襲撃され、収監されていた聖職者や未決の囚人たちが、人民裁判の名のもとに虐殺されたのです。
衝撃的だったのは、虐殺にかかわったのは、ごく普通の市民たちだった点です。
特に有名な虐殺行為は、マリー・アントワネットの女官長であったランバル夫人が、狂気に取りつかれていた市民らによって、殺されただけではなく、死体となった後にドレスを剥ぎとられ、首や手足が切断され、その頭が槍に突き刺された件でしょうか。
ル・ボンは、この群集の予想もつかない行動に、「恐怖」 を感じたと言われています。
そのため、彼は、『群集心理』で、指導者に向け、「群衆を操作する方法論」を記したのでした。
ちなみに、ル・ボンの『群集心理』は、後に、ヒトラーが熟読したことが歴史家によって指摘されているそうです。
すこし話が脱線しましたが、ル・ボンが指摘したところによると、群衆は、さまざまな特徴を有しています。
中でも注目すべきものが、「断言に弱い」「反復に弱い」という特徴でしょう。
すなわち、群衆には、単純で本能的な訴えが無批判に受け入れられやすく、強烈な断定的表現を繰り返すと、思想は群衆に簡単に感染していく、というものです。
昨年は年末にかけて、仮想通貨に関するツイッター、ブログ、ネット広告、テレビコマーシャル、ワイドショー、雑誌などの表現は、「ブロックチェーンは革新的」「世界を変える」「確実に値上がりする」「絶対に儲かる」などポジティブなものばかりでした。
わかりやすく、覚えやすく、耳に残りやすい言葉が反復されたことによって、感染が広がったというわけです。
ちなみに選挙でワンフレーズのスローガンが多用されるのも、この効果を狙ったものです。
この感染が広がった状態では、上述の正常性バイアスとあいまって、値下がり（暴落！？）という、一見すれば危険な状況に陥っても、冷静な判断ができなくなってしまうのです。
結果として、リップラー、ネムラーなどなど、特定の仮想通貨のコミュニティの発信する情報、つまり「ガチホ一択！」という言葉や、ツイッターでインフルエンサーが発信する言葉などに強く影響を受けてしまい、そのような人たちと同じ行動をとることが安全だと考えて（信じて）しまい、多くの人が、仮想通貨の売り時を逃してしまったり、下げ相場の途中で買い増ししたりしたのです。
そもそも人間は、集団で行動していると、道徳観が薄れたり、倫理的思考ができなくなったりする傾向があるので、下落相場の中でも他人に購入を勧める、そのような発信が増えるのも、当然といえば当然のことではあるわけです。
（いじめの加害者が、常に複数人いるのも、これが理由です）
以上を踏まえて、これからの仮想通貨への投資では、正常性バイアスおよび群衆心理を意識し、これらに惑わされないようにしましょう。
さて、今回は、ブロックチェーンによる、食品のトレーサビリティについて記事にしてみます。
この分野は、昨年、IBMが、「グローバルな食品サプライチェーンの大手企業と一緒に取り組む」と発表したことが注目されています。
トレーサビリティ（Trace＋ability）とは、「追跡できる」という意味です。
食品を詳しく知りたいときに、あるいは食品に疑問がある場合、パソコンやスマホを使って、誰でも、その食品がどこで、どのように生産され、流通したのか時間をさかのぼって調べることができます。
たとえば、牛肉に、トレーサビリティ法があるのをご存知でしょうか。
牛に個体識別番号を印字した「耳標」の装着や、牛肉への個体識別番号の表示などが義務付けられてます。
牛の性別、種別、出生地、飼養地、流通経路などが、データベースに記録されています。
消費者のメリットは、生産履歴を追跡できるので、商品に、いわゆる「生産者の顔が見える」という付加価値がつくことです。
事業者にとってみると、「食品の事故」への対策が容易になります。
ここでいう事業者とは、農家、サプライヤー、加工業者、流通業者、小売業者のすべてです。
流通ルートを確認することで、出回っている食品をすばやく回収できます。
また、流通ルートをさかのぼることで、原因の特定ができ、消費者や取引先の被害を最小限にできますし、適切な再発防止策を実施することができます。
これらは、業務の効率化にもつながります。
このように、生産履歴と流通履歴の可視化によって、食品の安心・安全が確保されることになります。
ただ、これまでのシステムでは、「システム費用」と「情報入力の手間（人件費）」がネックでした。
なぜなら、もともと農産物や食品は価格が安いので、システム費用や人件費を、価格に上乗せすることが難しいからです。
したがって、どこでも使えるような「導入の容易で、運用・維持・管理が簡単なシステム」が求められていました。
いわゆるエコシステムです。
そこにぴったりなのが、ブロックチェーンというわけです。
ブロックチェーンは、改ざんできない信頼できる台帳ですから、食品との相性は抜群です。
近い将来、こんな感じで、スーパーマーケットのりんごに、バーコードが印字されている時代がやってくるのかも…なんて思ったりします。
突然ですが、
「JPYというコインが酷い」
という噂があります。
ご存知の方もいらっしゃるかもしれません。
…しかし、JPYは、保有者が約1億人もいて、大半の人が長期保有している、日本で最も人気の通貨です。
それほど人気の通貨に、いったい、どんな酷い点があるのでしょう？
検証してみました。
結果です。
・ホワイトペーパーなし
・発行枚数に上限はない
・発行元はインフレを目指すと宣言している
・現在の発行枚数は、約５００兆
・対BTC価格が、数年間で百万分の1になった
・使える地域は日本だけ
・商品を買うときは手数料が８％かかる
・他人から受け取ったら課税される
・送金スピードが遅く、そのうえ送金手数料は高い
・標準ウォレットは「紙幣」というかさばるペーパーウォレット
・ペーパーウォレットでの取引は匿名性が非常に高く、危険視されている
・PCマイニングは一切できず、大量保有者が有利な設計になっている
…たしかに酷いコインでした。
このコインに未来はあるのでしょうか…
仮想通貨について調べていると、よく「FUD」という単語を目にします。
これは、いったいどういう意味でしょうか？
FUDは、「Fear, uncertainty, and doubt」の略語で、恐怖、不安、疑念を意味します。
恐怖、不安、疑念を煽ることで大衆の心理を動かそうとする戦略を意味する場合もあります。
仕手（して）や、大口、あるいは、悪質なインフルエンサーなどが、ネガティブな情報を流し、大衆を悲観に追い込み、ビットコインなどの仮想通貨を投げ売らせます。
そして、彼らは、思い通りの価格になった時に買い占めるのです。
また、裏で空売りを仕込んでおき、暴落を招いて儲けている場合もあるようです。
たとえば、テザー疑惑（USDT疑惑）です。
この情報は、ネットで、かなり拡散されました。
「米国商品先物取引委員会（CFTC）は12月6日にBitfinexとTether両社に召喚状を送った。」というニュースです。
覚えている人も多いのではないでしょうか。
じつは、テザー疑惑そのものは、ずっと以前からあったようなのですが、それまでは、大体的に情報は広まっていなかったようです。
この召喚状のニュースは、一気に拡散された結果、直後から、ビットコインは大量に売られ、大幅に下落しました。
重要なことは、人はネガティブな情報に踊らされてしまいがちですから、仮想通貨関連のネガティブなニュースや発言に対しても、常に「FUDではないか？」という意識を持つことです。
ただ、FUDによって、仮想通貨は値下がりするでしょうから、仮想通貨を保有している場合は、いったん手放し、価格が下がったところで拾うのが良いかもしれません。
仮想通貨の相場が上昇してくると、
「ここで買うべき？」
「でも、上がりすぎでは？」
普通は、こんな風に、悩みます。
ここで、投資の世界には、「休むも相場」という言葉があり、格言として扱われています。
この言葉は、先行き不透明が色濃い相場では「何もせず、売買を見送るのがベター」という意味です。
仮想通貨の相場はいつも動いていて、２４時間取引可能ですから、いつでもチャンスがありそうに思えます。
しかし、実際には、儲けられる確率は、それほど高くないのが一般的です。
いったん休んで、気持ちをニュートラルな状態に戻し、冷静に相場を見ることが大切かもしれません。
心に余裕が戻れば、エントリーする場所を、しっかりと待ってからトレードすることができるでしょう。
そんなふうに、自分に言い聞かせることが大切です。
今回は、ビットコインの実需がテーマです。
さて、さっそくですが、グーグルトレンドで、「bitcoin」と検索してみましょう。
過去五年間で、このようになっています。
地域別のインタレスト（興味）をみてみると、上から、南アフリカ、ナイジェリア、ガーナと並んでいます。
これらの国には、どんな特徴があるでしょうか。
たとえば、ナイジェリアは、いま治安が悪く、危険地域です。
なので、自国の通貨の将来に不安がある人が、資産を保全するために、ビットコインを買っていると言われています。
また、南アフリカでは、政府が、個人の財産を、没収するリスクがあると言われています。
そこで、資産を保全できる、ビットコインが買われます。
ここで、資産を保全するなら、「地金とか、貴金属でもいんじゃない？」と思うかもしれません。
しかし、地金や貴金属は、物理的に、他人から隠しきることが難しいものです。
どうしても、奪われるリスクはゼロにできません。
また、悪質な業者によって、偽物を掴まされるリスクもあります。
ビットコインは、資産を隠せる点や、秘密鍵さえあれば本物を確実に利用できる点が、好まれているようです。
ここでは、トレード（FX）で生き残るための思考法を紹介します。
まず、トレードをする人は、思考によって、大きく２種類のタイプに分かれるようです 。
トーナメント型の思考をする人と、リーグ戦型の思考をする人です。
トーナメント型の思考は、ひとつひとつのトレードを、全て勝つことに拘ります。
このような全勝を狙うやり方は、トレードを継続するのは難しいと言われます。
「負けたくない」という気持ちが強いため、損切りが遅れ、大きな損失を発生させ、資金を失いやすいからです。
いわゆる「コツコツ、ドカン」で、退場をくらってしまいます。
これに対し、リーグ戦型の考え方は、トータルでプラスを狙います。
ひとつひとつのトレードの勝敗には拘りません。
このタイプの人は、負けること（損切り）を覚悟しながらトレードするので、売買数量を大きくして、一か八かの大勝負をするようなことはしません。
小さな利益をコツコツと積み重ねます。
相場で長く生き残れるのは、このリーグ戦型の思考をする人です。
生き残ってさえいれば、いつか、大きな波がやってきたときに、きっと、大きな利益を手にすることができます。
マーケットの建玉（たてぎょく）すなわち「ポジション」の様子を知ることで、ビットコイン相場の分析に役立つ場合があります。
ポジションとは、Long（買い）とShort（売り）のことです。
市場全体のポジションを、すべて見られるわけではありませんが、
一部のサンプルデータは、公表されています。
CFTC（全米先物取引委員会）がレポートを発表しています。
対象の取引所は、シカゴ・オプション取引所（CBOE）と、シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）という、アメリカの取引所２つです。
それを参考にします。
おおよそ、過去３週間分の建玉状況（ポジション状況）をみることができます。
リンク：CFTC
もとはこんな無機質なデータです。
ディーラー、資産運用管理会社、レバレッジ投資家、その他の業者、小口投資家に分けて、建玉の変化が記載されています。
通常、注目されるのは、レバレッジ投資家です。
ここでは、「ブロックチェーン歯ブラシ」の紹介をします。
この歯ブラシは、ネットでちょっとした話題になりました。
この歯ブラシは、歯を磨くと、仮想通貨をマイニングできるというものだったからです。
そのときは、クラウドファンディング（資金募集）の段階でした。
確認したところ、どうやら、目標の資金は集まったようです。
中国の深圳拠点の 32Teeth という企業が手がけています（クラウドファンディングのページはこちら）。
歯を定期的にブラッシングすることで、報酬として、トークンがもらえるようです。
そのトークンは、さらに多くの歯ブラシ、歯磨き、歯科衛生サービスに、交換可能になるようです。
優れたアイデアのように思えます。
ただし、中には、バカにする人もいるようで、
「歯ブラシを犬に噛ませて、苦労せずにトークンを手に入れようとする人が現れるだろう」
と指摘しているようです。
「…………」
とにかく、どんな製品ができあがるのか、楽しみですね。