カテゴリー: ビジネス

無料で英語やプログラミングなどが学べるサービスを紹介します。

説明は省略します。

覗いてみることで、興味が刺激されることでしょう。

Udacity（ユダシティ）
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人は、物事の考え方によって、大きく２タイプに分けられます。

それは、解決志向のタイプと、承認志向のタイプです。

解決志向の人は、「どうしたら問題が解決できるか？」というように、解決方法に興味を持ちます。

一方、承認志向の人は、「どうすれば褒められたり、評価されたりするか？」というように、承認方法に興味を持ちます。

コミュニケーションの方法でいうと、解決志向の人が、率直なコミュニケーションを好み、無駄話を嫌う傾向があります。

これに対して、承認志向の人は、気持ちが伝わることを重視し、言葉の内容はあまり重視しません。

たとえば、分かりやすいのが、インスタ映えに没頭する女子たちです。

彼女たちは、インスタ上に、カラフルで、おしゃれな写真を投稿することに夢中です。

そして、「いいね」を通じて、承認欲求を満たしているのです。

（なぜ、ツイッターやインスタグラムがここまで普及したかといえば、それは、利用者ひとりひとりが、日々、ツイートし、写真をアップする、その積み重ねなのです）

今回は、ビジネス心理学に関連して、こんなお話を紹介します。

それは、ホーソン効果です。

ホーソン効果とは…

1924年、ある調査が行われました。

電子機器の製造を行う作業場で、照明の明るさと生産性について調べる目的がありました。

そのため、強い光から弱い光まで、さまざまなライトで、効果の違いを調べました。

すると、予想外の結果となりました。

光を増やしても、減らしても、生産性が高まっていたのです。

そこで、研究者は、改めて調査をし直しました。

すると、判明したのは、「研究者に見られている」という、現場の労働者の意識が、生産性をアップさせていたということでした。

照明の明るさは、関係なかったのです。

研究の対象になるという、新しい状況によって生産性が上がった現象は、ホーソン効果（Hawthorne effect）と呼ばれました。

みなさんの会社でも、経営課題の解決策として、多くの手段が実行されているかと思いますが、実際に効果を上げた場合に、ホーソン効果の有無を検証することは大事でしょう。

もしも〈ホーソン効果〉のせいなら、本当の問題は解決されていないからです。

いま、世界では、「アートはビジネス」という見方が支配的なようです。

富裕層がアートを買い漁ることは珍しいことではなく、資産のポートフォリオに美術品が組み込まれることがあるようです。

JPモルガンやIBMなどの企業が、世界規模のアートフェアに協賛することで、ブランド価値向上や富裕層の囲い込みに取り組んでいるという話まであります。

日本企業とアート

日本企業については、バブル期に、高価な美術品をいっぱい買っていたそうです。

たとえば、安田火災海上保険が、ゴッホの「ひまわり」を５３億円で落札しています。

※いまは常設展示で、この「ひまわり」を見られます

https://www.sjnk-museum.org/

ただ、バブル崩壊とともに、企業は美術品を手放し、また、アートに力を入れる企業は減っていったらしいです。

最近の動き

しかし、最近は、アートに力を入れる企業が増えてきているようです。

たとえば、ＺＯＺＯの社長がバスキアの絵を大金を出して買ったのは有名ですね。

また、たとえば、資生堂は、芸術文化支援活動（メセナ活動）に取り組んでいたり、「美のひらめきと出会う場所」と位置づけるオープンコミュニケーションスペースを備えた施設を、みなとみらい21地区に建設中など、積極的です。

マネックス証券は、「ART IN THE OFFICE」というプログラムを実施し、現代アートの新進アーティストを対象に、マネックス証券のプレスルーム壁面に制作する平面作品案を公募しています。

今後、このようなアートに力を入れる企業が、日本で増えていく可能性があります。

余談ですが、近年はデジタルアートも話題です。

日本でも、アートが盛り上がって欲しいと思います。

 

ちなみに、「アートのお値段」というドキュメンタリー映画があるそうです。

個人的に興味のある作品です．

いまの世の中は、知識が価値を生み出す「知識経済」と呼ばれています。

そんな状況の中、多くの研究者や経営者から注目されている概念が、〈社会関係資本〉です。

社会関係資本

資本（キャピタル）とは、投資先と認識されているものであり、マネジメントする対象となるものです。

「資本」には、さまざまなものがあります。

・お金や株式などの〈金融資本〉

・工場等の設備や土地などの〈物的資本〉

・人材〈人的資本〉

・アイデアを生み出す知識〈知的資本〉

他方、〈社会関係資本〉という概念は、ほかの資本の概念に比べると、比較的、新しい概念です。

この概念は、「優秀な人材（人的資本）を集めても、企業経営が成功しないのは、なぜか？」という疑問が生じたことを背景に、「企業内の人間関係のネットワークも重要である」という見解から生まれたようです。

いまでは、企業単位だけでなく、個人や地域などの単位でも、社会関係資本は語られるようになっています。

この〈社会関係資本〉は、中心的研究者であるNahapietとGhoshalによれば、次のような定義が提唱されています。

社会関係資本とは、「ある個人もしくは社会単位によって保有されている関係のネットワークの中に存在し、それを通して利用でき、それより得られる、実際もしくは潜在的な資源の合計である」

つまり、この定義は…

・〈社会関係資本〉は、他の資本同様に「資源」である

・〈社会関係資本〉は、人と人とのつながりの中に存在していて、その社会関係を通して利用でき、また、そこから得ることができるものである

ということを意味しています。

社会関係資本の価値

〈社会関係資本〉の価値は、様々な視点から研究されていますが、ひとつ重要なことは、〈知的資本〉に大きな影響を及ぼすということです。

この〈社会関係資本〉が充実している組織やコミュニティでは、ノウハウ等、さまざまな知識の共有がされる傾向があり、その集団内では、必要な知識を簡単に得ることができます。また、知識の交換も活発で、その中から新しいアイデアが生み出されやすくなります。

反対に、〈社会関係資本〉の乏しい組織やコミュニティでは、知識や情報はあまり共有されないばかりか、知識の交換もないので、新しいアイデアが生まれるきっかけが少なくなります。

つまり、アイデアを生み出す源泉となる〈知的資本〉を充実させるためには、よりよい〈社会関係資本〉が必要になるというわけです。

今回のテーマは、面接の公平性です。

面接官によって合格する人がぜんぜん違う、ということは、よくある話だと思います。

そうなってしまう原因の多くは、面接の進め方や質問を面接官が自由に決め、主観的な評価をしているからです。

極端な場合、ルックスや性別で有利あるいは不利になる場合もあります。

公平性に問題がある状態です。

そんな状態に陥らないために、公平な面接を行う、おすすめの方法があります。

それが、構造化面接です。

構造化面接

構造化面接は、臨床心理の現場で長く使われてきた手法です。

いまは、会社の採用面接にも取り入れられているそうで、面接官が変わっても、面接内容や評価方法が変わらないようにするための面接法として知られています。

なんと、あのGoogleも採用している面接法だそうです。

構造化面接の手法

構造化面接を行うには、具体的にどうすればよいのでしょうか?

ある論文を参考にすると、つぎの6 項目が重要とのことですので、紹介します。

1.職務分析にもとづいて質問する

職務分析によって、仕事の役割や責任、必要な知識や能力などを明確にしておくことで、適切な質問かできます。

2.すべての応募者に同じ質問をする

すべての応募者に同じ質問をすることで、異なる面接者同士をきちんと比較することができます。

3.質問の内容を工夫する

たとえば、「プレゼンテーションをしているときに、自分では答えられない質問をされたら、どうしますか?」 など、仕事でよく起こる状況を例にあげて、どう行動するかを答えてもらう状況質問や、「プレゼンテーションで成果をあげたときの話をしてください」 などの、過去の仕事での行動を尋ねる過去の行動質問が効果的です。

４.ひとつひとつの答えに点数をつける

ひとつひとつの答えに点数をつけることで、全体の印象や、ひとつの回答に最終判断が左右されるのを防げます。

5.明確な評価尺度を使う

会社として望ましい答えの例をあらかじめ明確にしておけば、より客観的な採点が可能になります。

6.面接官をトレーニングする

面接は、筆記試験よりも高い技術やコミュニケーション能力が必要です。専門的な訓練をすることで、より良い面接を行うことができるでしょう。